ビジネスを取り巻く環境はここ数年だけを見ても大きく変化している。新型コロナウィルスの感染拡大によってリモート勤務が広がり、新しい働き方として迎えられた一方で、マネジメント層を中心に戸惑いの声もあがっている。
それだけではない。遡ると、成果主義、OKR、ノーレイティング、働き方改革、エンゲージメント、ティール組織、さらにはジョブ型雇用に至るまで、新たな言葉が生まれては流行した。会社側はそれに合わせて新たな人事制度を設けるものの、「社内には馴染まない」という理由から廃案になるケースも多い。
これらはどれも会社を成長させ、業績を向上させるための手段だったはずだ。しかし、それがいつしか形骸化してしまい、「何のためにやっているのかわからない」という声があがるのが、日本企業が抱える問題点と言えるだろう。
■なぜ多くの企業の人事制度は上手く機能していないのか？経営コンサルタントとして150社を超える企業の人事制度の構築・運用に携わってきた宮川淳哉氏は、多くの企業で人事制度が機能不全に陥っている原因について次のように指摘する。
結局「人事評価」に対する本質的な認識の共有ができていないまま、表面的に制度を構築して走らせているためというのが結論です。（『中小企業のための人事評価の教科書』p.2より）
鍵はここで出てきた「本質」という言葉だ。この本質をつかめなければ、人事制度は上手く機能しない。逆に言うとこれをしっかり認識し、共有していれば、機能をするということになる。
その人事制度の本質をゼロから説明し、具体的にどのように考え、制度を作り、運用していけばいいのかが書かれているのが、宮川氏が執筆した『中小企業のための人事評価の教科書』（総合法令出版刊）である。
■人事制度の目的とは一体何か本書には目標をマネジメントし達成に向かうためのツールや、評価・育成のためのツールが詳しく説明されているが、まずは本質の部分、つまり「人事制度の目的」を認識することが必要だ。