就活・転職活動時に重視される「ワークライフバランス」の理解、実は人事担当者と若い求職者でギャップあり？20～30代の本音をリサーチした調査レポートを公開

さまざまな職業に就く20～39歳の男女計100名を対象に、意識調査を実施。効果的な採用活動のために重要なのは「労働時間」や「休暇日数」といった情報の「見える化」と、社員が自らワークライフバランスを実現できる「環境整備」であると明らかになりました。

中小企業を対象に「人事部を丸ごと外注」をテーマに掲げ、煩雑でコストのかかる採用活動を社員1名分よりも低コストで、採用のプロが支援する株式会社Revive（リバイブ）（本社：東京都中央区、代表取締役社長：熊野 拓人）は、2024年8月23日（金）に「若手世代のワークライフバランスに関する意識調査レポート」を公開しました。調査結果からは、自己実現や心身の健康を重視する価値観がうかがえます。

▼　「若手世代のワークライフバランスに関する意識調査レポート」（株式会社Revive 公式ウェブサイト）：https://www.revive.gift/hr_report/research-report-2024-08-23/


■採用成功のために企業がすべきワークライフバランス施策は、「見える化」と「環境整備」
「ワークライフバランス」という概念は、1980年代後半にアメリカで誕生したといわれています。近年、日本でも仕事と生活の両立に向けた取り組みが官民一体となって加速しており、企業の採用活動においてもよく聞かれる言葉となりました。

しかし日本で「ワークライフバランス」の概念が唱えられるようになったのは比較的最近のこと。そのため世代間で意味の理解に差異があるのではないかという指摘もなされています。そこで株式会社Reviveは、若手世代が「ワークライフバランス」をどのように考えているのかに着目。