AI時代、日本は「デジタル小作人」で終わるのか―数学の原理を知り、AIを使う側から「胴元」へ

デフィデ株式会社（東京都港区赤坂2-4-6、代表取締役：山本 哲也）は、AI・データ活用の未来を各分野の第一線で活躍する研究者・専門家に聞くインタビューシリーズ「AI Future Talks」第18回において、佐賀大学理工学部 数理・情報部門 教授・皆本晃弥氏へのインタビュー記事を公開しました。皆本氏は、数学とコンピューターを融合させた応用数学を専門とし、AIやデータサイエンスを表面的に利用するのではなく、その背景にある原理を理解することの重要性を一貫して説いています。今回のインタビューでは、AI・データサイエンス教育、日本が海外のプラットフォームに依存する「デジタル小作人」にならないための条件、AIの出力をどこまで信頼できるのかという問題、企業に求められるAI人材、そして自ら価値を生み出す「胴元」になるための考え方まで、幅広くお話を伺いました。

■AI時代、日本は「デジタル小作人」で終わるのか
生成AIやデータサイエンスが社会に急速に浸透する一方、海外企業が提供するAIやプラットフォームを利用するだけでは、自ら価値を生み出す側に回れないという課題があります。
皆本氏は、こうした状態を「デジタル小作人」と表現し、日本が目指すべきは、すべての分野で主導権を握ることではなく、自らの強みを持つ領域に集中し、独自の技術やサービスを生み出す「胴元」、すなわちプラットフォーマーになることだと指摘しています。
AIがコモディティ化し、誰もがAIを使えるようになるほど、単にツールを使えることだけでは差別化になりません。数学的な原理を理解し、独自のアルゴリズムを考え、目的に合ったデータを見極める力が、企業や日本の競争力につながります。

■AIを「使う人」を増やすだけでは、競争力にならない
データサイエンス教育の普及は重要である一方、AIやデータサイエンスを表面的に利用するだけでは十分ではありません。
佐賀大学では、リテラシーレベルから応用基礎レベル、エキスパートレベルまで、一貫した数理・データサイエンス教育の環境を整備しています。企業・自治体との連携やインターンシップなどを通じて、現実の課題をデータに基づいて考える力の育成にも取り組んでいます。