「gumiショック」が収まらない。
昨年12月、東証一部にいきなり上場したスマホゲームの雄「gumi」が、上場からわずか80日足らずで決算見通しを下方修正、営業収益が13億2900万円の黒字から、4億円の赤字と発表。続いて韓国子会社での横領発覚、希望退職者の募集など、株価を下げる要因ばかりが続き、「gumi（グミ）ではなくゴミだ」といった悪評が聞こえる。
それまで、ネットベンチャー系への投資は明らかなバブル。アイデア一発勝負のゲームソフトの会社にも資金が流れ込んでいたが、「gumiショック」でベンチャーキャピタルも目が覚めたのか、投資を手控え、企業評価をシビアにするところが増えたという。
運命の株式公開は4月28日
gumiは、「ディズニーを超える世界一のエンタメ企業になりたい」と、公言する國光宏尚社長の強気の人柄もあって注目を集めただけに、証券市場だけでなく、一般にもスマホアプリ業界に懐疑の目を向けさせる契機となり、写真週刊誌『FRIDAY』（5月1日号）が、「疑惑有り」と報じた。
その「gumiショック」を、さらに倍化させるのか、それとも鎮めるのか、と注目されているのが、4月28日、東証マザーズに上場するグノシーである。
「下手をするとgumiの二の舞いになりかねない」と、市場関係者が心配するのは、いくつかの類似性のゆえだ。同じアプリ運営会社で幹事が同じ野村證券。4月17日に決定した発行価格が1520円で、売上高約30億円、経常利益500万円の会社なので、予想PERは5241倍と異次元の高評価。このあたりも期待の高かったgumiと同じだ。