待望の妊娠で家族が増えることに夫婦で喜びを感じつつも、「出産するのにいくらかかる？」そんなお金の悩みも出てきます。
妊娠・出産の一時的なお金だけでなく、その後の育児休業中の収入や復職時の保育園、住宅購入など、むしろお金の悩みはどんどん増えていくのが現実と言えるかもしれません。
そこで今日は、いざという時の出費に慌てないためにも、出産後の2、3年先のライフイベントを踏まえての賢い貯め方を、働くママであるファイナンシャル･アドバイザーの筆者がお伝えします。
■「妊娠・出産」にかかる諸費用は約●●万円
内閣府の『インターネットによる子育て費用に関する調査』によれば、妊娠健診や出産費用として、助成金を除いた実費負担額は約18.5万円とされています。
妊娠中の定期検診費は「妊婦健康診査費用助成金」によって助成されます。出産費用は全国平均約47万円（都市部は平均56万円と高い傾向）ですが、出産一時金の42万円が医療機関へ直接支払われるため、差額分の支払いで済むというわけです。
実質負担は20万円程度ですが、ベビー用品やマタニティ用品は別問題で、お金をかける人と倹約する人とで大きく差が出てきます。
お祝いだからと言ってあまり沢山のベビーグッズを買い揃えたりせず、ママ同士で譲り合ったり、リサイクル活用をしたりして小さなことで節約をすると後々のための貯金につながります。
■産後2、3年先までのライフイベントを見据えた貯め方とは？
ママにとって、育休中の収入や復職後の保育園入園は気がかりの一つ。そして子どもをもつと多くの夫婦が、「そろそろマイホームを持ちたい」といった願望が出てきます。そこでこの3つのライフイベントにスポットをあてて将来の貯金を考えていきましょう。
（1）育児休業中の収入
お仕事を継続される人は以下2つの手当てが受け取れ、育児休業中は給与の50 ～67%は支給されます。但し、支給のタイムラグもありますので、支払い等に影響する場合は生活費の3ヶ月分位を貯めておくのが良いでしょう。