・「出産手当金」・・・平均報酬日額の2/3×日数分

・「育児休業給付金」・・・育休開始180日目までは月給の67％、181日目以降は50％を育休月数分（最長1歳半まで支給）

（2）復職後の保育園費

保育園入園は、世帯所得や自治体、子供の年齢によっての違いや待機児童の状況でも違ってきます。会社によって復職時期を調整しにくいようでしたら、無認可保育園で預けるお金の準備をしておく必要もありますね。

無認可保育園の月の保育料は園によりさまざまですので、まずはご自身が住んでいる地域にある無認可の保育園を確認し、事前に園へ見学に行き、保育料を確認した上で入園に向けた貯金を前もってすすめましょう。

例）2014年　江戸川区の世帯年収500万円の場合

・認可保育園　・・・月29,200円　年35万円
・無認可保育園・・・月51,000円　年61.2万円（収入に関係なし）

（3）マイホーム購入

子どもができるとマイホーム願望が出てきます。住宅金融支援機構『フラット35利用者調査2013年』によると、平均購入価格はマンションで3,861万円です。目安とされる物件価格の2割は貯めておきたいので、この場合700万円以上を目指して貯めましょう。

夫婦の預貯金が現在どのくらいあるか、購入を検討している物件は今の貯金額を考えて無理がないか、まずは夫婦でしっかり話し合うことが大切です。いくら良い物件でも、少し背伸びした高い物件を買うと後々のライフプランにしわ寄せが出てしまいます。

いかがでしたか？

お金を貯めるのはなかなか計画通りにはいかないものの、子どもができると一番お金がかかるのは高校や大学などの教育費です。家族の幸せな将来のためにも出産前からしっかり貯める習慣をつけていきましょう。