2015年11月13日夜（現地時間）、パリ市内7カ所にわたって発生したパリ同時多発テロ事件で、これまでに129人もの尊い命が失われ、350人以上が負傷。フランス全土に非常事態宣言が発令されるなど、いまだ、緊迫した情勢が続いている。

ソーシャルメディアでは、事件発生直後から、現場近くの目撃情報や、家族や友人の安否を気遣う呼びかけなど、膨大な情報が世界中を駆け巡り、日本にも、その動向が、ほぼリアルタイムで伝えられてきた。

■ 安否確認ツールとしてのソーシャルメディア

今回のパリ同時多発テロ事件では、ソーシャルメディアが、緊急時の安否確認ツールとして大きな役割を果たしていることを、改めて浮き彫りにした。

その代表的な例が、フェイスブックの安否確認サービスだ。

東日本大震災を契機に開発されたこのサービスは、これまで、2015年4月のネパール大地震など、自然災害の発生時にのみ、提供されていた。

しかし、パリ同時多発テロ事件で初めて、自然災害以外にも適用。

事件発生当時、パリ周辺にいると判断されたユーザーに、フェイスブックから安否確認のための通知が届けられ、『無事』『無事でない』『影響を受けた地域にいない』のいずれかを選択することで、その内容がフェイスブック上の友人に向けて発信された。

フェイスブックのCEO（最高経営責任者）マーク・ザッカーバーグ（Mark Zuckerberg）は、11月15日、従来の方針を変更し、安否確認サービスを、自然災害のみならず、テロ事件などの人為災害にも、全面的に適用する意向を明らかにしている。