結婚して子どもを持つことを考えると、不安になるのが教育費。1人の子どもが親離れするまでの間には、実際どれぐらいの教育費がかかっているのでしょうか？ ここで、実際のデータをもとに、子どもの教育費について一度確認しておきましょう。

■40歳代は教育費を覚悟しよう

平成26年の総務省統計局「世帯主の年齢階級別1世帯当たり年間の教育関係費（二人以上の世帯）」によると、教育関係費が最も多くかかるのは40歳代で、ほぼ同じくらい50歳代もかかっているようです。教育関係費とは、学校の授業料や塾などの補習教育、通学費、制服などと、大学生であれば仕送り金も含まれています。

40歳代では年間473,931円、50歳代では466,427円というデータになっています。食費やおこづかいは含まれていないため、これらは別途計上する必要があります。また、塾や習い事は個人差がありますし、学校も公立と私立とでは学費に大きな差があります。それらを全ておしなべて平均すると、年間約50万弱かかっているということですね。

■学費ってどのくらいかかるの？

次に、特に学費に絞って教育費がどれぐらいかかっているのか考えてみましょう。文部科学省の平成24年「子どもの学習費調査」によれば、公立なら小学校が年間約30万円、中学校が同45万円、高校が同39万円です。総務省統計局のデータと近い値になっていますね。やはり、年間50万円を見ておくと良いようです。

これが私立になると一気に大きくなり、小学校で年間約142万円、中学校で130万円、高校で97万円です。小学校は6年間かかるので、その負担たるや相当大きなものになるでしょう。この数字は、塾などの補助学習費や、部活動などの費用も加味した平均です。

より良い学習環境や将来のために私立校を選択する場合、こういった費用が急に大きくなります。そのため、子どもが生まれたら、毎月1万5,000円ずつ積み立てを始めると良いでしょう。利息がゼロでも、15年積み立てれば270万円になりますし、18年では324万円になります。そうすると、その残りの何年かの大きな学費が必要な時期に、足しになっているのです。

■価値観を見つめ直して、家族で話し合う大切さ

子どもが生まれた瞬間から、いきなり十何年後のことを具体的に考えるのは難しいでしょう。しかし、共稼ぎだからと言って支出を制限せずに10年、15年と過ごしてしまうと、いきなりの大きな負荷に耐えられなくなってしまいます。

そうなる前に、家族で大きな出費について準備をするべく話し合う必要があります。子どもが大学で奨学金のお世話になり、社会に出るときに数百万円の負債を背負うのを防ぐためには、ほとんど車を使わない生活ならいっそ車を手放してしまうとか、まだ使える家電製品をヒョイと買い替えないとか、そういった出費の価値観を見直すと良いでしょう。

いかがでしたか？ 子どもを育てることの大変さが金銭面だけでもかなりのものであることが分かったのではないでしょうか。子どもの教育費は、かけようと思えばいくらでもかけられますが抑えようとしても限界があります。子どもの将来のことを考えるなら、早い内から積み立て貯金を始めるのが得策のようです。改めて両親に感謝しつつ、自分の子どもにより良い教育を受けさせてあげられるよう、懐には余裕を持ちたいですね。

（ファナティック）