子どもの教育費についても同様。早ければ幼稚園から私立の学校へ進学させ、オール私立コースならば文系でも約1,500万円、理系だと2,000万円を超えることも。

「子どもにはいくらお金をかけてもかまわない」という親心が支出に拍車をかけるため、いくら1,000万円稼いでいても貯金が0円という状況が続いてしまうのです。

■3：子どもにお金をかけすぎている

家計全体の水準に合わせ、子どもの携帯電話の料金、お小遣いも高額になっていきます。「『子どものため』と欲しがるだけ与えていると、その金銭感覚が子どもに確実に伝わります。すると、子どもが成人しても家から出ていかない。働かないということも。

結婚にしても、生活レベルの低下につながる結婚というものが想像できず、現実的には結婚にはいたりません。もし結婚したとしても実家からの援助がないと成り立たない家庭が生まれます」

その結果、貯金が0円世帯となってしまうというのです。

■4：人より多く飲み代やご祝儀を払っている

「異業種交流会やセミナーなど、つきあいの幅が広いのも年収1,000万円以上の層の傾向」と城山さん。必要経費として割り切っていて、支出カットに意識がいきにくい費目でもあります。

年収相応に職場での地位も高く、上司として部下を飲みに誘った場合の支払いもかさみます。

「自分の収入が多いのだから」とお店のランクも上がりがちで、部下3～4人と飲みに行って支払いが5万円、ということも。部下や親せきのご祝儀に多く包まなくてはいけないという義務感も芽生えます。

さらに、専業主婦の妻にも避けて通れない交際費が。「子どもが私立の幼稚園、小学校に通えば、ママ同士の集まりに参加する必要が出てきます。するとランチ1万円というような食事会があることも」（城山さん）

その結果、年収が高くても貯金が増えにくくなってしまうようです。

■5：知り合いの怪しげな儲け話を断らない

「そして年収1,000万円以上になると、いろいろな人たちが近づいてきます」と城山さん。