英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、全国のイーオンキッズに通う小学生のお子さまの保護者（以下、イーオン保護者）500名、ならびに英会話学校に通っていない小学生のお子さまをお持ちの全国の保護者（以下、一般保護者）500名の計1,000名を対象に、「子どもの英語学習に関する意識調査2016」を実施しました。

　英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、全国のイーオンキッズに通う小学生のお子さまの保護者（以下、イーオン保護者）500名、ならびに英会話学校に通っていない小学生のお子さまをお持ちの全国の保護者（以下、一般保護者）500名の計1,000名を対象に、「子どもの英語学習に関する意識調査2016」を実施しました。

　今回の調査では、文部科学省によって進められている学習指導要領の全面改訂等により、大きな転換点を迎えている英語教育環境について、保護者の方々がどう認識し、どのように考えているのかについて調査しました。

　主な調査結果は以下の通りです。

＝＝＝＝調査結果トピックス＝＝＝＝
■「英語教育の変化」の内容に関する認知度、一般保護者は過半数を割る結果に。
情報の入手方法は「報道」からがトップ、一方「学校」からの情報提供について課題も。

　2020年に向けてそれぞれ方針変更が予定されている①小学校の英語教育（小学5、6年生時の英語「教科」化、「外国語活動」の小学3、4年生への前倒し）②中学校の英語教育（「英語を英語で教える授業」の開始）③大学入試（新大学入試テスト導入）の各項目について知っているかどうかを、イーオン保護者では①③で7割以上、②についても過半数が知っていると回答する一方、一般保護者の認知度は、①～③ともに過半数を割っており、特に②の中学校での変化については、24％と1/4にも満たない認知度となりました。
　また、それらの情報について「新聞やTVなどの報道」を通して知ったという保護者が各項目ともトップとなり、特に一般保護者では他を大きく引き離し3/4を超える方が「報道」で知ったと回答する結果となりました。