先日の記事にも書いたが、世に出回っているDVD作品の中で、法に定められた"児童ポルノ"に引っ掛かる可能性がゼロではない物があるとすれば、それはジュニアアイドルの着エロの類だけである。児ポ法は法律の解釈が難解なので、ギリギリ合法な作品を撮っているつもりでも、文章の解釈次第で児ポ法違反になる可能性がゼロにはならない。そのようなチキンレースをやり過ぎなグレーゾーン作品が未だに売られていたとしたら、それらが摘発される事に対しては当然の結果だと思う。

　だが、そんな際どい着エロ作品は、今では取り扱い店が激減しており、amazonが捜査を受けて逮捕者が続出した事もあって、ネットの通販サイトすら閉鎖が相次いでいるような状況にある。今も売り続けているサイトもあるにはあるが、それらはいつ警察に難癖付けられて摘発されてもおかしくないリスクを背負っている。そんなおいも屋本舗すら亡き後の秋葉原で、HRNは何がしたかったのだろうか。

　そもそもの話になるが、今回HRNは児童ポルノの流通状況などを調べるために、秋葉原などのAVショップの売り場を調べて回ったそうだが、ここがすでにおかしい。AVショップのAVコーナーに置いてある商品は「出演者が成人女性と確定している合法なAV」だけである。もしそれを知らなかったのならば、せめてAVショップと違法な裏DVD屋の区別くらい付けられるようになってから報告書を書いて欲しい。

　それにしても「アキバには児ポがあるある！」と1年以上も騒ぎ続けた挙句、何度も現地を見ているのに10件にも満たない数しか報告書に載せられる作品が見付けられなかった点や、それらの大多数も成人女性しか出ていない(年齢確認書がないと流通に流せない)普通のAVである点、更にはメーカー名などすぐに解るのに詳細の確認すらしていない点、にもかかわらず記者会見まで開いて嘘だらけの主張を垂れ流す点などから導き出される結論は、「これをデマと言わずして何と言えばいいのか」である。HRNのやっている事は話を盛るどころではなく、単にデマの拡散なのだ。

　こんなくだらないウソ吐きにリソースを割くくらいなら、何故もっと具体的な児童保護や救済案を出さないのか。肝心の児童の存在はどこにあるのか。