セキュリティソフト「ノートン」が、消費者調査「ノートンサイバーセキュリティインサイトレポート2016」を発表し、ネット犯罪の最新動向と日本の消費者へ及ぼす影響を明らかにしました。激増するネット犯罪の予防策も教えてくれています。詳しく見てみましょう。

今回の調査によると、調査対象国21ヶ国における過去1年間のネット犯罪の被害者総数は6億8,900万人に上り、これは2015年の17か国5億9,400万人から10％増加しています。ネット犯罪の被害者が増えていることにともない、消費者の多くが現実世界における危険よりネット犯罪を危惧するようになっています。だたし、インターネットセキュリティに対する消費者の危機意識は高まりを見せているものの、実際のセキュリティ行動には結びついていないことが今回の調査でわかりました。

（※）調査対象地域：アメリカ、アラブ首長国連邦、イギリス、イタリア、インド、インドネシア、オーストラリア、オランダ、カナダ、シンガポール、スウェーデン、台湾、中国、ドイツ、日本、ニュージーランド、ブラジル、フランス、香港、マレーシア、メキシコ

日本の消費者の74％がインターネット上での個人情報の保護を主体的に行わなければならないと認識しているものの、すべてのアカウントに安全性の高いパスワードを設定していると答えた日本人は全体の26％で、世界水準（55％）を大幅に下回ります。また日本人の33％が、ランサムウェア、不正ウェブサイト、ゼロデー攻撃、およびフィッシングなどの脅威に対して、ぜい弱な保護されていないデバイスを少なくとも1台は保有しており、世界平均でも35％にのぼることがわかりました。

基本的な行動パターンを改善するだけでネット犯罪のリスクを大きく軽減することができます。現実世界で休暇中にドアを開け放しにしておかないように、オンラインの世界でも情報を脆弱な状態で放置しないことが重要です。