次いで新潟県（1.39）、富山県（1.40）、島根県（1.48）、石川県（1.49）となっています。北陸地方は離婚率が低めで、九州地方は離婚率が高めであることから、離婚率は県民性も関係しているのかもしれません。

「日本の離婚率は年々上昇している」という言葉、聞き覚えのある人もいるのでは？　実際に2014年と2015年では、「1.77」→「1.81」と増加しているようですが、もっと長期で見るとどうなのでしょう？　日本における離婚率の推移を探っていきましょう。

「平成27年（2015）人口動態統計（確定数）の概況」（※1）を見ると、統計を始めた昭和22年（1947年）当時の離婚率は1.02。それから1970年くらいまでの20年間は、イタリアの離婚率に匹敵する0.74～0.99を推移していました。

離婚率が上昇し始めたのは、1970年頃から。1970年に0.93だった離婚率は年々上昇し続け、1983年には1.51までに達します。しかしその後、1990年くらいまで一時的に離婚率は低下。この時期はバブル期にあたり、日本が好景気に沸いていた頃です。景気がいい時期は、夫婦の関係も良好なのでしょうか。そしてバブル崩壊とともに再び離婚率は上昇します。

バブル崩壊後から上昇を続けた離婚率は、2002年には2.30に。しかし、2005年以降は増加どころか減少傾向にあり、2005年（2.08）、2006年（2.04）、2007年（2.02）、2008年（1.99）、2009年（2.01）、2010年（1.99）、2011年（1.87）、2012年（1.87）、2013年（1.84）、2014年（1.77）、2015年（1.81）と推移していることがデータより分かります。

つまり、「日本の離婚率は年々上昇している」というのは過去の事実であり、近年は離婚率が1.70～1.80台で推移していることから、上昇しているとは言えないでしょう。

長年連れ添った夫婦が離婚する「熟年離婚」が増えているようですが、年齢で離婚率にちがいはあるのでしょうか。