平昌冬季五輪の開幕まで約10カ月に迫る中、「米朝衝突」の危険性や資金枯渇で開催が危ぶまれる緊急事態も。隣国のピンチを余所に日本では、浅田真央（26）を「略奪大使」に起用するという“単独開催”プランが浮上していた！

　カーリング男女日本代表が平昌五輪の出場権を獲得するなど、各種目で五輪出場権の「枠」を巡る争いが激しさを増してきた。

　開催地となる韓国・平昌の会場でも、テスト大会の位置づけとして、フィギュアスケートの四大陸選手権やノルディックスキーのW杯が開催され、本番に向けたシミュレーションが着々と進んでいる。

「朴槿恵前大統領（65）が起こした国政介入事件が尾を引き、重苦しい雰囲気が続いています。平昌五輪を成功させれば、国内景気が上向いてくると思うのですが‥‥」（在韓ジャーナリスト）

　2月には五輪大会組織委員会が、

「競技会場の完成率が9割、選手村は5割を超える」

　と説明して、順調な準備状況をアピールした。が、一方でお粗末な実情も次々と明らかになってきている。

　カーリング会場では、3月下旬にコンクリート床面に亀裂が複数確認され、手抜き工事が原因で全面撤去の作り直しが決定。観客の宿泊施設の建設も進んでおらず、6割が宿泊できない状況にあると報じられた。

「宿泊施設の不足を解消するため、苦肉の策として『停泊クルーズ船』を利用する案が出ています。これで1500人ほど収容できると見られています」（前出・在韓ジャーナリスト）

　何としてでも五輪開催を強行したい韓国だが、目下、悩みの種になっているのが、一触即発の「米朝関係」。“暴君”金正恩委員長（33）の一声で、いつソウルが火の海になっても不思議ではない状況だからだ。

「IOC（国際オリンピック委員会）でも有事が起きた時、本当に韓国で開催できるのか、心配されているようです」（在韓ジャーナリスト）

　さらにもう一つ深刻な問題は、運営費不足だった。3月には、五輪組織委員会の李熙範委員長が3000億ウォン（約300億円）不足していることを明らかにしたのだ。

「朴前大統領の友人である、崔順実被告の一族が五輪利権に絡んでいたことでイメージが悪化。