気象予報士になるには? 資格や試験について知ろう

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木原実さんや天達武史さんなど、ニュース番組のお天気コーナーで活躍する気象予報士。みなさんは、この気象予報士になるにはどうすればいいかご存じですか? また、気象予報士の資格を取得した後はどんな仕事に就くことが多いのでしょうか。今回は、気象予報士になるにはどうすればいいのかについてまとめてみました。

■気象予報士はどんな資格なの?

「気象予報士」は国家資格の一つ。予報の信頼性や技術水準を一定以上に保つ目的で1994年に導入された、比較的新しい国家資格です。この資格を取得することで「天気予報」を行うことができるようになります。また、テレビ局や気象予報サービスを行う企業など、予報業務を行う事業者は、事業所ごとに気象予報士を置かなければならないと気象業務法で定められています。

ちなみに「予報を伝えているだけ」であるならば資格は必要ないので、テレビ番組で女性タレントが天気予報を伝えるのも可能なのです。

■気象予報士になるための試験は?

気象予報士になるには、「気象予報士試験」に合格し、気象予報士として登録されないといけません。気象予報士試験は「一般財団法人気象業務支援センター」が行っているもので、年度中に2回行われます(おおむね8月と1月に開催)。国家試験としてはめずらしく、受験資格はありません。誰でも受けることができる試験ですが、その合格率は3、4%と低く、難関国家試験の一つに挙げられています。

この試験は、

1.今後の技術革新に対処し得るように必要な気象学の基礎的知識
2.各種データを適切に処理し、科学的な予測を行う知識および能力
3.予測情報を提供するに不可欠な防災上の配慮を適確に行うための知識および能力

といった、気象予報士に必要な能力を認定するもの。試験は多肢選択式の学科と、記述式の実技で構成されており、一般財団法人気象業務支援センターによると、試験科目は以下のようになっています。

●学科試験の科目

1.予報業務に関する一般知識
・大気の構造
・大気の熱力学
・降水過程
・大気における放射
・大気の力学
・気象現象
・気候の変動
・気象業務法その他の気象業務に関する法規

2.予報業務に関する専門知識
・観測の成果の利用
・数値予報
・短期予報
・中期予報
・長期予報
・局地予報
・短時間予報
・気象災害
・予想の精度の評価
・気象の予想の応用

●実技試験の科目
1.気象概況およびその変動の把握
2.局地的な気象の予報
3.台風等緊急時における対応

学科は一般知識と専門知識それぞれ15問ずつ出題され、11問以上正解で合格。実技は総得点が満点の70%以上で合格となります。合格後に気象予報士の登録手続きを行い、無事に登録がすめば新たな気象予報士の誕生です。

■気象予報士の仕事はどんなもの?

「気象予報士の仕事」ですが、一つはテレビ局や気象予報サービスを行う企業など、予報業務事業者に所属すること。例えばテレビ局なら天気予報コーナーで予報を伝えたりしますし、気象予報を伝えるネットサービスなら、そのサービス独自の天気予報をしたり、天気予報コンテンツの作成などに携わります。他にも、気象庁や自衛隊も就職先に挙げられます。

ちなみに2017年5月1日現在、全国で9,847人の気象予報士がいますが、気象予報事業や天気予報を活用する企業で活躍する人は少なく、資格を持っているものの、それを活用する仕事に就いていないケースも多いそうです。

気象予報士になるにはどうすればいいかをまとめてみました。難関資格の一つですが、ただ持っているという人も多いですから、取得するだけでなく、それをどのように生かすか明確なビジョンを持つことが重要と言えますね。

一般財団法人気象業務支援センター「気象予報士試験」
http://www.jmbsc.or.jp/jp/examination/examination.html

(中田ボンベ@dcp)

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