英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、現役小学校教員を対象とした「小学校の英語教育に関する教員意識調査2018」を実施しました。本アンケートは、イーオンが今春開催した「小学校教員向け指導力・英語力向上セミナー」の名古屋・東京・新潟会場に申し込みいただいた教員153名の方々を対象に、現在の教育環境や、学習指導要領改訂に伴う小学校での英語教育環境の変化について、実際に現場で教えている現役の教員たちがどのように考えているのかを調査したものです。


　英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、現役小学校教員を対象とした「小学校の英語教育に関する教員意識調査2018」を実施しました。

　本アンケートは、イーオンが今春開催した「小学校教員向け指導力・英語力向上セミナー」の名古屋・東京・新潟会場に申し込みいただいた教員153名の方々を対象に、現在の教育環境や、学習指導要領改訂に伴う小学校での英語教育環境の変化について、実際に現場で教えている現役の教員たちがどのように考えているのかを調査したものです。

　主な調査結果は以下の通りです。


＝調査結果トピックス＝


■自身の英語スキルアップに費やせる時間が、1日1時間に満たない先生が約90％

　週あたりの学習時間も、「全く取れない」と「週1時間未満」を合わせて4割超。

ご自身の英語力アップのための取り組みについて、どの程度日常的に時間をさけているのか尋ねたところ、実に9割の方が「1日1時間未満（全く取れないも含む）」と回答。さらに、週あたりでみても「全く取れない」と「週1時間未満」あわせ4割を超えるなど、昨年の調査以上に自身の学習時間確保に苦労している様子が見て取れました。


■現在行っている「外国語活動」、最も課題だと感じているのは「評価の仕方」。

　現在、5、6年生を対象に行っている「外国語活動」について、先生自身が課題だと感じていることを尋ねたところ、「評価の仕方」との回答が89名でトップとなりました。