林芳正文部科学相が公用車で個室ヨガ店を訪れていたと、4月25日発売の週刊文春がスクープ。記事によるとその「ポジティブスターヨガ」は普通のヨガ店とは異なり、まるで女性が接客するクラブさながらで、経営者の庄司ゆうこ氏は元艶系女優だと報じている。この記事に当の庄司氏本人が噛みついたというのだ。

「経営者の庄司氏は24日深夜に自身のブログにて反論。自分は艶系女優ではなく『元グラビアです』と主張したほか、『このような過去の経歴や軽率な記事の掲載により、間違った想像をかきたてる週刊文春の記事』は職業差別だと糾弾しています。またヨガ店についても『健全なヨガスタジオで』あり、文春の記事に対して『完全に営業妨害です』と怒り心頭のようです」（芸能ライター）

　その庄司氏はかつて、グラビア業界の有名人である野田義治氏が経営する芸能事務所に所属。身体すべてをさらしたDVDこそリリースしているものの、艶系女優と表現するのは確かに不適切かもしれない。ヨガ店の内容については、見る人の立場によって評価は変わってくるものだが、営業妨害と主張するのも無理はなさそうで、庄司氏は週刊文春に訴訟も辞さない構えだという。

　だが、今回のブログでひとつ、看過できない点があるという。女性誌のライターが指摘する。

「彼女は『週刊文春の記事はセクハラ』だと主張しています。事実と違う想像をかきたてるような記事で傷ついたという主張のようですが、確かに、最近は財務次官によるテレビ朝日女性記者へのセクハラ事件が大きく報じられ、世間の目もハラスメントに対して厳しくなっているところで、その流れに乗っかったのかもしれません。しかし今回の記事の内容をセクハラ扱いするのは、女性の目から見ても筋が違うと感じますね。こういった調子で安易にこの言葉が使われると、読み手のほうもだんだんと感覚がマヒしてしまい、セクハラという言葉の持つ重大さが薄まりかねません。同じ女性として『セクハラの大安売りは止めてほしい』と言いたいですね」

　ともあれ、ハラスメント問題は財務省から文科省へとさらに飛び火したのかもしれない。

（金田麻有）