登山する時にルートや日数などを記入し提出する「登山届」。しかし、青森県内で2017年に起きた山岳遭難した全員が登山届を出していなかった、と2018年5月13日、毎日新聞（ウェブ版）が報じた。

登山届を出すこととで、どのようなメリットがあるのか。Jタウンネット編集部は5月14日、全国47都道府県山岳連盟（協会）が加盟して構成される公益財団法人日本山岳・スポーツクライミング協会に聞いてみた。

Hirotaka Nakajimaさん撮影、Flickrより

協会担当者によると、登山届が始まったきっかけは、1955年頃に谷川岳（群馬、新潟県境）で遭難事故が相次いだことだ。遭難者が「あまりにも多すぎた」（担当者談）ことから、登山届を出すよう、群馬県で条例が定められた。

記入欄は、登山する山域、山名、入山者の氏名と住所、年齢、性別、生年月日、電話番号など、緊急連絡先の氏名、住所、電話番号など。ほかに、登山の日程、荒天・非常時の対策、回避ルート、テントやロープの数、何日分の食料を持つか、所属している山岳会やサークルの名称と連絡先など、多岐にわたる。法律上、強制的に書かせるものではない。提出先は山域管轄の警察本部や家庭など。