年の瀬も迫り小売業界では年末商戦が近づいてきた。しかし、大手紳士服量販店が軒並み苦戦していることが、2018年4〜9月期連結決算で明らかになった。

『洋服の青山』を展開する業界トップの青山商事の売上高は、対前年同期比3％減の1051億円となり1億円の赤字。業界2位のAOKIホールディングスの売上高は、対前年同期比2.1％減の839億円となり10億円の赤字。業界3位のコナカは、2018年9月通期決算で売上高651億円の4億円の赤字と、大手紳士服量販店3社ともに最終赤字となったのだ。

　スーツ業界の苦戦の背景には何があるのか。アパレル関係者はこう分析する。
「紳士服店の収益のメーンは、単価の高いメンズスーツ。どの企業も売上高の約3割をメンズスーツで稼ぐといわれています。それなのに、ここ数年で売れ行きに急ブレーキがかかったのです」

　それは総務省の家計調査をみても歴然だ。同調査によると、1世帯当たりのスーツへの年間支出額は、2008年は6807円あったが、2017年には4676円に減っている。ネクタイに至っては、2000年の1439円から2016年は455円と、約3分の1に低下するほどだ。

　不調の理由として団塊世代の大量退職により、「スーツ人口が減少した」と、前出のアパレル関係者は指摘する。
「団塊世代は1947年〜49年の第一次ベビーブームの人たちで、現在70歳前後。いくら定年制度が伸びているとはいっても、70歳ではさすがに仕事をしていない人がほとんど。この世代約690万人が一斉にスーツを脱ぎ始めたのです」

　さらに中高年や20代の間でも、脱スーツ化が進んでいる。
「IT企業を中心に、スーツ着用を義務としない職場が増えています。パナソニックや伊藤忠テクノソリューションズなどのIT関連企業では、ジーンズやスニーカーでもOKというほど。さらに公的機関ですらそういう傾向が現れていて、スポーツ庁ではスニーカー通勤を奨励するほどの時代です。40代まではかろうじてスーツを好む人もいますが、20代はラフな格好を切望する人がほとんどですからね」(経営コンサルタント)

　スーツ離れが加速するだけでなく、新規参入が相次ぎ競争も激化している。