絵描きを志したヒットラーはパリに深いこだわりがあった。戦況が思わしくなくなり、ノルマンディーに連合国軍が上陸してパリ陥落が近くなると、ヒットラーはパリを失うくらいなら壊してしまえと、ルーブル美術館やエッフェル塔に爆薬を仕掛けて破壊する指令を出したという。

　しかし、パリ占領ドイツ軍のコルティッツ将軍はこれを実行せず、パリ陥落に際して降伏してしまう。このいきさつをフランス自由軍とレジスタンス側から描いたのが映画『パリは燃えているか』(66年)だ。ラストシーンに近づくと、投降したコルティッツ将軍の部屋にあるヒトラーと通話中の電話の受話器から「パリは燃えているか」と叫ぶヒットラーの声が響き渡るという名シーンがある。

　実際に叫んだかどうかは不明だが、パリが燃えるかもしれない事態が、マクロン仏大統領によってもたらされるかもしれない。

　米ロ両国のINF(中距離核戦力全廃条約)論争(米国がロシアの条約違反を指摘し脱退を示唆)を受け、「欧州の安全は自力で防衛しなければならない」という声が高まっている。北大西洋条約機構(NATO)のストルテンベルグ事務総長は、「欧州での核配置の必要性」をも主張するなど、欧州で軍備拡張の動きが見られる。

　「INF協定が破棄されれば、米ロ間で核ミサイル開発競争が再開され、欧州が米ロ両国の軍拡競争の舞台となる危険性が再燃しかねず、冷戦時代にカムバックします。フランスでは、国民生活を窮乏化させるマクロン大統領に国民の不満が高まっています。昨年11月17日には『燃料増税』に反対する大規模なデモがあり、25万人が参加しました。例の『黄色いベスト・デモ』です。フランス国民は、マクロン政権のグローバル企業を優先して国民生活を切り捨てる政策に、反対の声を上げているのです」(国際ジャーナリスト)

　その結果、支持率が25％まで落ち込んだマクロン大統領が提唱しているのが「欧州軍」の創設だ。これには前段があって、一昨年夏には『欧州防衛基金』が創設されており、昨年3月にはEU理事会で、有志の加盟国が防衛協力を進める『常設軍事協力枠組み』の行程表が採択された。