「（韓国の）大統領は調子が悪くなると日本を非難するし、（大統領職を）辞めたあとで逮捕されることもある。おかしな国だよね……」

　“天下のご意見番”ビートたけし（７２）が、ついに韓国にブチ切れた。冒頭の発言は、１月２７日放送の『ビートたけしのＴＶタックル』（テレビ朝日系）でのもの。

「日韓外交がテーマで、出演者による侃侃諤諤（かんかんがくがく）の議論が展開される中、番組の主役であるたけしさんが“韓国はおかしい”と断言したんです。最近の『ＴＶタックル』では、たけしさんはあまり自分の意見を言わず、出演者のヒートアップする様を“高みの見物”というスタイルでした。ただ、よほど腹に据えかねていたのか、このときばかりは“俺にも言わせろ”といった感じでした」（テレビ局関係者）

　現在、日韓関係が戦後最悪のレベルに冷え込んでいるのは、ご存じの通り。「文在寅氏は筋金入りの反日家であることが分かっていましたから、日本政府としては、文政権が発足したら日韓関係が冷え込むことは織り込み済みでした。しかし、ここまでになるとは予想していなかったのではないでしょうか」（全国紙政治部記者）

　天下の蛮行とされる韓国海軍による海上自衛隊哨戒機へのレーダー照射に加え、解決済みのはずの戦時徴用工をめぐり、日本企業に賠償金を支払えとする韓国最高裁。さらには、政経の中心・ソウル市の教育庁が、市内の小学校、中学校、高校すべてに“抗日音楽”の教材を配布すると発表した。

「なぜ、ここにきて反日がヒートアップしているのかというと、文政権の支持率が低下しているからです。親北朝鮮、親中国路線をひた走る文政権下で、韓国経済は疲弊。失業率が上昇し、サムスンやＬＧなどの大企業も業績が悪化しています。文政権にしてみれば、国民の関心を国外に逸らし、団結させることができる“反日カード”を切るくらいしか、手が残っていないわけです」（前同）

　こうした状況を受けて、日本の政財界では、“コリアリスク”が叫ばれ始めているという。「与党議員の一部は勉強会を開き、韓国への制裁を政府に提言する準備に入っていますし、財界も韓国への投資に慎重になってきています」（同）

　それでも、文政権には反日路線を改める様子はないという。「今年は、日本の植民地時代に朝鮮で起こった“三・一独立運動”の１００周年にあたる。文大統領は３月に北朝鮮の金正恩委員長と合同で、大規模な三・一独立運動の記念イベントを計画している。ここで反日は“ピーク”を迎えるだろう……」（政界関係者）

　激動の３月は目前だ。さらに現在発売中の『週刊大衆』２月２５日号では、コンビニやチェーン店など外食弁当の危険性や、最新の薄毛対策なども詳報している