ただし、食材（麺に使う小麦粉も１食材としてカウント）ごとに国産か否かで国産率を算出しているため、メニューによっては食材の種類の多さなどによって、有利・不利となることをお断りしておきたい。

　また、「外国産＝危ない食品」というわけではない。たとえば、本誌の計算で国産率５％となった『マクドナルド』だが、「食材の製造工程は、関連法令と規制事項の遵守はもちろん、グローバルな食品安全基準に準拠したシステムなどで食品を安全に管理しています」（前同）と言う。

　ハンバーガーチェーンの場合、メインのパテに使う牛肉は外国産に頼っているが、かつて牛肉はＢＳＥ（牛海綿状脳症）の問題があっただけに、安全と認定されたオーストラリア産とニュージーランド産を使用。

　牛丼チェーンはアメリカ産牛肉を使っているものの、『すき家』を運営するゼンショーホールディングスの管理プログラムでは「社員が現地に赴き、危険部位を除去しているかどうかをチェック。ＢＳＥ感染源となる飼料を一切与えられていない安全飼料牛を調達しています」（ゼンショーホールディングス広報室）という。

■野菜の国産率は高い

　一方、各チェーンとも野菜の国産率は高い。

『リンガーハット』が「０９年１０月から全店で野菜を１００％国産化した」（リンガーハット広報室）ほか、『モスバーガー』でも国産野菜にこだわり、「日々届く生野菜の主な産地と生産者を店内に掲示している」（前出の広報ＩＲグループ）

『餃子の王将』には、青森や北海道といった国内の産地を指定するこだわりがある。

　また、輸送時間がかかるという海外産のデメリットを補うため、『サイゼリヤ』では「定温コンテナで食材を輸入」（総務部・広報）している。

　気になっていた中国産もネギとメンマ、タマネギなどを除き、あまり使われていなかった。国産率は低くても、各チェーンがあの手この手で安全な食材を調達しているのは確かだ。

「消費者が中国産やアメリカの遺伝子組み換え食品などに拒否反応を示す一方、外食産業同士が健康志向をアピールし、各社が差別化を図ろうとした結果でしょう」（前出の田沢氏）

　食材の産地を知れば、リーズナブルに、かつ、安心して、おいしいランチを食べられること請け合いだ！