自分の安全を守れるのは自分だけ。食材の産地を知らずに食べていると思わぬ被害に遭ってしまうかも…!?

　韓国産のヒラメを食べた消費者に食中毒が相次いだ問題で、ヒラメのほか、赤貝（むき身）、とり貝、ウニなどについて、政府が韓国の水産物への検疫体制を強化して、はや１か月。「先日、韓国との間で本格的な貿易戦争が勃発しましたが、この“ヒラメ問題”がその前哨戦だったといわれています」（全国紙記者）

　ややこしい国際問題はともかく、サラリーマンにとって気がかりなのは「回転寿司チェーンのネタに韓国の水産物が多く使われていること」（検疫所元職員）

　特に全流通量の７割が韓国産といわれる、とり貝からは大腸菌も検出された。“危ない食品”といえば「毒ギョーザ事件」に代表される中国の専売特許かと思いきや、韓国産水産物も要注意だという。「もちろん、中国産の中にも、まだまだ危ない食品はあります。冷凍春巻きから大量の農薬、落花生から発がん性のカビ毒が見つかったことも」（前同）

　現在、日本ではタピオカミルクティーが大ブームになっているが、中国ではタイヤなどからタピオカを製造していた疑惑も報じられた。食品偽装というレベルではなく、開いた口が塞がらない。元祖Ｂ級グルメライターの田沢竜次氏が言う。

「韓国・中国産以外なら安全かというと、そうでもないと思います。まず、外国産は日本まで輸送するのに時間がかかる。食材そのものに問題がなくても保存のために余計な食品添加物を使う必要があり、消費者の選択肢としては、どうしても輸送時間が短く、安全基準もよく分かっている国産を求める傾向にあると言えます」

　とはいえ、国産１００％だとコストがかかる。特に庶民にとって心強い味方、外食チェーンのランチともなると、ワンコイン（５００円玉）で食べられるかどうかが勝負だ。そうなると、国産だけにこだわっていられない事情は、よ〜く分かる。

■『マクドナルド』や『すき家』、『サイゼリヤ』は？

　一方、農林水産省は２００５年に「外食の原産地表示ガイドライン」を策定。

「義務化はしていませんが、国として企業が自主的に原産地表示を行うための指針を示した形です。その後、外食産業のみならず、中食（総菜やコンビニ弁当などの調理済み食品を自宅で食べること）が注目されるようになり、今年２月に業界団体（日本フードサービス協会）でも中食を含めて、外食産業の原産地表示のガイドラインを作ったばかりです」（同省・食料産業局外食産業室）

　このように外食チェーンも消費者のニーズに応え、すべての食材ではないにせよ、ＨＰなどで原産地情報を公表するようになった。

　そこで本誌は、読者がランチでお世話になりそうな外食チェーン（牛丼・ラーメン・ファミレス・ハンバーガー・中華・うどん・回転ずし）２０社を店舗数などに基づいてピックアップ。代表的なランチメニューの全食材について産地（国名）をアンケート調査した。

　ところが、アンケートを申し込んだ２０社のうち、回答のあったのは１３社のみ。回答を辞退した企業には、回転ずしチェーン２社が含まれている。

　韓国産の水産物が話題になっているときだけに残念な結果となった。

■『餃子の王将』の餃子は国産率100％

　読者が一度は食べたことがあるだろう、人気メニュー。たとえば、「最も注文数が多い」（『丸亀製麺』を運営するトリドールホールディングス・マーケティング部）と言う「かけうどん＋かしわ天」のほか、「大分を発祥とする当社の人気メニュー」（『ジョイフル』広報室室長）である「とり天定食」など。また、「１９７３年に日本の大手チェーンで初めて発売したテリヤキバーガー」（モスフードサービス広報ＩＲグループ）、「人気バーガーランキング（２０１９年１月〜４月）で１位のダブルチーズバーガー」（日本マクドナルド広報部）と、各チェーンがイチ押しするメニューばかり。

　数字を見ると、国産率１００％は『餃子の王将』の「餃子」だけ。数字にはかなりバラツキがあり、１３社中、５社が国産率５０％を下回っている。５０％以上であっても“なんとかクリア……”というのが現状。外国産なくして外食チェーンが成り立たない現実を反映している。

　ただし、食材（麺に使う小麦粉も１食材としてカウント）ごとに国産か否かで国産率を算出しているため、メニューによっては食材の種類の多さなどによって、有利・不利となることをお断りしておきたい。

　また、「外国産＝危ない食品」というわけではない。たとえば、本誌の計算で国産率５％となった『マクドナルド』だが、「食材の製造工程は、関連法令と規制事項の遵守はもちろん、グローバルな食品安全基準に準拠したシステムなどで食品を安全に管理しています」（前同）と言う。

　ハンバーガーチェーンの場合、メインのパテに使う牛肉は外国産に頼っているが、かつて牛肉はＢＳＥ（牛海綿状脳症）の問題があっただけに、安全と認定されたオーストラリア産とニュージーランド産を使用。

　牛丼チェーンはアメリカ産牛肉を使っているものの、『すき家』を運営するゼンショーホールディングスの管理プログラムでは「社員が現地に赴き、危険部位を除去しているかどうかをチェック。ＢＳＥ感染源となる飼料を一切与えられていない安全飼料牛を調達しています」（ゼンショーホールディングス広報室）という。

■野菜の国産率は高い

　一方、各チェーンとも野菜の国産率は高い。

『リンガーハット』が「０９年１０月から全店で野菜を１００％国産化した」（リンガーハット広報室）ほか、『モスバーガー』でも国産野菜にこだわり、「日々届く生野菜の主な産地と生産者を店内に掲示している」（前出の広報ＩＲグループ）

『餃子の王将』には、青森や北海道といった国内の産地を指定するこだわりがある。

　また、輸送時間がかかるという海外産のデメリットを補うため、『サイゼリヤ』では「定温コンテナで食材を輸入」（総務部・広報）している。

　気になっていた中国産もネギとメンマ、タマネギなどを除き、あまり使われていなかった。国産率は低くても、各チェーンがあの手この手で安全な食材を調達しているのは確かだ。

「消費者が中国産やアメリカの遺伝子組み換え食品などに拒否反応を示す一方、外食産業同士が健康志向をアピールし、各社が差別化を図ろうとした結果でしょう」（前出の田沢氏）

　食材の産地を知れば、リーズナブルに、かつ、安心して、おいしいランチを食べられること請け合いだ！