ハザードマップより、さらにピンポイントで詳しい情報を知るには、各自治体の役所で、その地域のボーリングデータなどを閲覧し、不安があれば施工会社への確認や、プロに相談するのがいいでしょう」（前同）

■地震や交通事故も危険

　地震の危険度を知るには、文科省の特別機関、地震本部の主な海溝型地震の評価結果のデータも参考になる。今後３０年間にＭ７以上の地震が発生する可能性が示されており、「青森県東方沖及び岩手県沖北部」「宮城県沖」は、なんと９０％以上という評価が出ている。「駿河湾から遠州灘、熊野灘、紀伊半島の南側の海域及び土佐湾を経て日向灘沖まで」は、７０〜８０％でＭ８〜９クラスの地震（南海トラフ地震）が起きると、今年２月発表の最新データでも示されているのだ。「６月に山形県沖地震が発生したように、地震が少ないとされてきた日本海側でも大地震の懸念が広がっています。さらに大手建設会社発表の耐震県ランキングでは、日本海側の各県が地震への意識が低いという結果が出ており、もしものときに大惨事になりかねません」（前出の夕刊紙記者）

　井上氏も、こう話す。「阪神・淡路大震災では、地震の揺れで倒れた家具の下敷きとなってのケガ、火災に巻き込まれての死亡件数も多かっただけに、家具の固定の実施や、耐震診断を受けておくなども大事でしょう」

　次に交通事故。まずは、大事故につながる高速道路での危険区域だが、「首都高、名古屋高速、阪神高速には事故多発箇所が非常に多い。首都高なら弁慶堀カーブや熊野町カーブ、名古屋高速なら鶴舞南ＪＣＴと山王ＪＣＴのカーブ、そして、阪神高速なら阿倍野カーブや朝潮橋カーブは警戒して走るべきでしょう。また、中央道下り線、阿智ＰＡ付近の急勾配が続く半径３００メートルの魔のカーブでは、０６年９月に、大型トラックなど１７台の多重衝突事故が発生し、５人が亡くなりました」（交通ジャーナリストの村松虎太郎氏）

　だが、交通事故の現状分析「道路種類別の死傷事故率の比較」（国交省）を見ると、生活道路における死傷事故数は幹線道路の倍。中でも交差点が最も多いのだ。