加藤浩次がテレワーク導入しない企業を糾弾も、思わぬ反撃

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加藤浩次がテレワーク導入しない企業を糾弾も、思わぬ反撃

 お笑いコンビ・極楽とんぼの加藤浩次が4月22日放送の「スッキリ」(日本テレビ系)に出演し、緊急事態宣言が出ているにも関わらず、テレワークがあまり徹底されていない現状について嘆いた。

 新型コロナウイルスの感染拡大防止や通勤電車の混雑緩和を図るべく、在宅での勤務が可能な業種については、政府からも積極的にテレワークへの移行を推奨されている。しかし、番組では「在宅勤務できない現場の声」として、テレワーク化が可能な仕事内容でありながら、社員に出社を強制する危機意識の低い企業があるとの実態や証言が紹介されると、加藤は「『俺はかからない』とか『仕事の方が大事』とかいう人がいるんだけど、そういう人はもう下がれだよね。辞めてもらおう。そういう人には」と苦言を呈した。

「一部の業種や企業では在宅でも十分にこなせる見込みがありながらも、上司や先輩が通勤している以上、部下や後輩もテレワークに移行しづらいというケースもあるようです。そうした一部の企業に対して『もう辞めてもらおう』と言い放った加藤は痛快でしたが、そもそも多くの出演者をスタジオに集めてマスク無しで収録している『スッキリ』もまた、完全テレワーク化ができているとは言えないでしょう。ネットではこの点の矛盾を指摘する声が多く、『貴方の番組だって別に全員テレビ出演で良いですよね? 自分がテレワーク出来る状況でしてないのに、それを棚に上げて何を言ってるのか』『テレワークを実施すべきテレビ業界がスタジオから何を言っても戯言でしかない』『スッキリだって現場に全員必要だというなら、それは一般企業も同じこと』といった指摘が出ています」(週刊誌記者)

 多くの情報番組では、VTR出演やリモート出演、そしてスタジオの演者同士のソーシャルディスタンスなどを採用しているが、なかなか全ての出演者をリモート化するには至っておらず、そこには進行の遅延や番組の性質など、様々な事情が背景にあるのだろう。

 そして、一般企業にもまたリモート化が可能かどうかという議論の他に、それを実現させる為の費用や手間を考慮しなければならないという様々な事情もある。

 民間企業のやり方を咎める前に、まずは自分たちが実践することでその範を示してほしいというのが世間の声のようだ。

(木村慎吾)

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