以前よりも、より積極的に、そして具体的に住まいでの過ごし方をイメージして家づくりが行われると、私は前向きに考えています。

――「住む側」からすると、プライベートスペースだった自宅を仕事場としても使えるようにするという点で書斎やワークスペースを注文したいと思う人も増えるのではないかと思います。また、高齢化など社会問題も合わせて、これまでとは違う機能が住宅に求められるように感じますが、ニーズの変化について感じることはありますか？

本間：今はまだ、それらのニーズの変化を感じていません。ただ、私も間違いなくニーズは変化してくると思っています。弊社でもテレワークを実施していますので、在宅勤務の課題を肌で感じています。業種にもよりますが、テレワークをしやすい環境を自宅に整備したいと考えている人は、かなり多くいるのではないでしょうか。

しかし、床面積が限られている事も少なくないはずですから、様々な工夫が必要になると思います。リビング脇にご家族共用の多機能机を設けたり、ダイニングテーブルでも仕事ができる環境にするなどが考えられます。このように今後、書斎スペースなどは、合理的で機能的な発想の空間を求める人が増えてくると思います。

――ニーズを受けて住宅を設計する立場として、「住む側」「注文する側」に覚えておいてほしい事前知識がありましたら、一つ教えてください。

本間：日本は地震の多い国なのに、耐震性に関して淡泊な人が少なくないと感じています。特にリフォームでは、耐震改修の優先順位が低く、内外装や設備機器には拘るけど耐震性能は無頓着という建て主さんがあまりにも多いのです。住まいは家族を守る場所でもあります。もしも大地震がきても家族を守れる耐震性能をぜひ備えてほしいと思います。

また、家を供給する側も耐震性に対する意識の低い業者が散見されます。建築基準法は最低限の基準なので、法律を守っていれば安心できる訳ではないのですが、建築基準法上問題ないからと言って、耐震改修を勧めないビルダーには注意が必要です。

日本の耐震基準は1981年と2000年に大きく変わっています。