安倍晋三“ドクターストップ辞任”までの深刻病状「総裁選後に極秘入院する」 (2/3ページ)
この時に実施された可能性のある検査や治療については、「週刊アサヒ芸能」9月3日号で詳報しているが、その後、安倍総理は辞任会見の4日前にあたる24日にも、同病院で4時間近い検診を受けているのだ。
これらの経緯を踏まえたうえで、潰瘍性大腸炎と大腸ガンに詳しい消化器内科の専門医は、「安倍総理の本当の病状を読み解くキーポイントは2つある」として、次のように指摘する。
「第1のポイントは、8月28日の午後、慶応病院から連絡が入ったとされる一件です。安倍総理がその日の辞任会見で説明したように、潰瘍性大腸炎の再発が辞任の理由だったとすれば、それ以前に実施された大腸内視鏡検査の際の目視で病状は判明していたはずです。一歩譲って、大腸内視鏡検査で撮影された画像をチェックしていたとしても、慶応病院での各滞在時間から考えれば、大腸内視鏡検査は8月17日に実施された可能性が高く、遅くとも24日には結果が判明していたはずなのです」
にもかかわらず、なぜ28日の午後に連絡が入ったのか。この専門医が続ける。
「潰瘍性大腸炎のガン化のリスクは年月とともに高まります。つまり、医学的かつ合理的に見れば、17日の大腸内視鏡検査の際に怪しい大腸組織が採取され、24日に病理検査の結果として大腸の前ガン状態ないしはガン化の告知がなされたうえで、28日にドクターストップという最終判断が伝えられた、と考えるのが最も妥当です。コトは一国の総理の進退に関わる問題ですから、これくらい慎重なプロセスを経て結論が出されるのも当然でしょう」
では、第2のキーポイントについてはどうか。この専門医は、
「ズバリ、ドクターストップの連絡が入った際、大腸全摘開腹手術の必要性も伝えられたとされる一件です。確かに潰瘍性大腸炎が再発し、寛解状態が維持できなくなった場合、大腸全摘術が検討されることがあります。しかし、第1のポイントを前提にすれば、28日に慶応病院から伝えられた大腸全摘開腹手術は前ガン状態ないしはガン化に対処するための最終手段と考えるのが妥当でしょう。