2014年以降成長を続けるインターネット広告市場ですが、2019年の日本のインターネット広告媒体費は１兆6,630億円で、そのうちの79.8％を運用型広告が占めています。つまり、国内のインターネット広告市場は「GAFA+」による寡占状態です。

このような状況になってしまった要因は広告の対象を「枠」から「人」に変えていった点にあります。インターネット広告は数字で細かく効果測定ができるところが、マス広告との大きな違いです。広告の効率を追い求めるあまり、各個人に最適化された広告のみが表示されるような仕組みを業界全体で築き上げていったため、業界全体が運用型広告に頼るようになってきました。

大手のプラットフォームを活用して、まず運用型広告の波に乗るというのは、短期的に見ると収益を生み出すために効果的だったと言えます。しかし、長期的な視点で見ると、広告市場の過半を一握りの大手テクノロジー企業に依存することはリスクが伴います。例えば「GAFA+」が広告出稿にかかる手数料を上げたり、表現方法に新たな規制を設けたりした場合、自社の収益にも大きな打撃を受けることになります。「GAFA+」のような外部環境の変化に振り回されかねないこの状況は、ビジネスの構造としてリスクがあると言えます。

この状況を打破するためには、運用型広告以外の広告手法の比率を上げていく必要があります。そこで今改めて重要になってきているのが「純広告」です。「純広告」は運用型広告と比較して広告費が高く、効率を合わせるのが難しいため敬遠されてきました。

ところが、顕在層向けの広告手法としての運用型広告は、効率を担保しやすいという利点がありますが、ニーズが顕在化した層にしかアプローチできないというデメリットがあります。一方で潜在層へ広くアプローチできるのが「純広告」のメリットです。効率、費用面で参入のハードルが高いことが懸念点ではありますが、広告枠の質が担保された「純広告」は、攻略方法さえ分かれば爆発的な効果を生み出すことが期待できます。

『売れるネット広告社』は特定のプラットフォームに依存せず、「純広告」を中心に300社以上の媒体社と直取引を行っています。そのため、「GAFA+」への依存度は20%以下です。