※1　出所：「「外国人雇用状況」の届出状況まとめ（平成30年10月末現在）」厚生労働省
※2　出所：「「外国人留学生在籍状況調査」及び「日本人の海外留学者数」等について」文部科学省（令和2年4月22日）
※3　出所：「日本再興戦略 2016」首相官邸
※4　出所：「2018（平成 30）年度外国人留学生進路状況・学位授与状況調査結果　(令和2年5月）」独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）
※5　出所：「外国人留学生の就職促進について（留学生の採用・定着における現状・課題）」文部科学省

日本語能力を測定する日本語能力試験（JLPT）は、就業時の日本語力を測定するものではないものの、認知度が高くN1、N2のような等級により、採用選考時の書類審査基準に設定する企業も多く存在します。しかしながら、日本語能力試験では仕事で使う日本語力が測れず、外国人就労希望者と採用企業においてアンマッチが発生しています。

そこで、日本で働くためには、日本への留学経験の有無にかかわらず、実践的なビジネス日本語会話を学ぶ必要が言われてきています。職場での円滑な日本語コミュニケーションは、採用時にプラスに働くばかりでなく、外国人労働者にとっては、本来の持っている
能力を発揮しやすくし、雇用する企業や職場の同僚にとっては、不安やコミュニケーションギャップを低減する効果が期待できます。

コロナで一変した日本語学習環境

本年においては、新型コロナウイルスの流行による影響で、日本語学習環境が一変しました。留学予定者が日本へ入国することができず、受け入れ予定の日本語学校等は、オンライン授業による指導を開始し、日本に来ることなく、それぞれの国で日本語を学習することが、世界中で同時多発的に可能となりました。

しかし、従来通りの日本語指導法ではオンラインで効果的な学習につながらないことも明らかになりつつあります。