「ファンは売国奴！」中国の“BTSバッシング”を操る共産党メディアの正体 (2/2ページ)
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結果、『BTSを好む者は“売国奴”だ』という風潮が高まり、不買運動に発展することを恐れたサムスン電子や現代自動車などは、中国でBTS関連の商品販売と広告を取りやめた、という経緯があるんです」
騒動の火付け役となった「環球時報」は中国共産党の機関紙「人民日報」の姉妹紙だが、中国では民族主義強硬派としてその地位を強固にしてきたメディアだとされる。
「中国と立場が異なる国や人物については、容赦なく侮辱的な表現を用いることでも知られています。たとえば、2017年には韓国が北朝鮮の核実験やミサイル発射に対応するため、防衛ミサイル（THAAD）を配備した際には、『THAAD配備を支持する（韓国の）保守主義者たちは、キムチばかり食べてバカになったのか』『韓国人はたくさんある寺院や教会で平安を願う祈祷でもしろ』と激しく批判。また、中国とオーストラリアの関係が悪化した今年5月には、同誌の編集長がSNSで『オーストラリアはいつも騒ぎを起こす。中国の靴底に張り付いたガムのように思える。時々石にこすりつけないといけない』と書き込んで物議を醸しました。そんな偏向報道で知られるメディアの矛先がBTSに向いたというわけですから、ファンや関係者も頭が痛いのではないでしょうか」（前出・ジャーナリスト）
そんな中国での影響もあるのか、先週上場したBTSの所属事務所の株価は4日連続で下落。時価総額は一時、1兆円を超えたものの、20日時点でほぼ半分にまで落ち込んでいる。
「韓国メディアは、彼らの事務所が売り上げの大半をBTSに依存していることや、メンバーの兵役問題なども影響していると伝えていますが、当然、中国のBTS騒動も影響を与えているはず。『環球時報』のバックには『人民日報』がいて、そのバックは言わずと知れた中国共産党ですからね。BTSの発言が今後、中国と韓国の国際問題に発展する可能性は否定できませんね」（前出・ジャ—ナリスト）
いやはや、BTSも厄介な相手に睨まれたものだが、”口は禍の元”ということか。
（灯倫太郎）
