新型コロナウイルス一色となった2020年。日々、手探り状態で情報をかき集めていた感染拡大の開始当時、さまざまな情報が錯綜し、正しい情報を得る難しさを肌で感じた人も多いのではないだろうか。本記事では、お茶の間を騒がせた芸能人にまつわる〝フェイクニュース〟をまとめていく。

まずは俳優の木村拓哉。2020年4月、当時甚大なマスク不足だった状況下で、一部メディアが「木村がドラマ撮影現場に2000枚のマスクを差し入れた」と報じた。すると世間からは「いったいどうやって？」「マスクの買いだめするなよ！」などと批判の声が殺到することに。

これを受けて木村は、自身の中国版ツイッター『Weibo（微博）』で、《マスクではなく、僕が送ったのはMcDonald’s（マクドナルド）》と中国語でコメントし、報道を訂正。また、同ドラマの監督・七高剛氏もツイッターで《マスク2000枚じゃなくて、マックの差し入れだったつーの　フェイクニュースは、やめてください！》とツイートし、『マクドナルド』のCMに起用されている木村ならではの差し入れだったと明かして擁護した。〝マスク〟と〝マック〟…一文字違いでとんだとばっちりである。

メディアに真っ向から挑んだのはタレントのダレノガレ明美。2020年5月に、ニュースサイトにて匿名ながらも薬物使用の事実があるような報道があったことに対し、ダレノガレは所属事務所を通して抗議。その後、同月に毛髪の薬物検査を受け、5月31日に放送された『サンデー・ジャポン』（TBS系）にて、鑑定書をカメラに向かって公開し、身の潔白を証明した。これに同サイトは「麻薬取締官に近いという人物の話を裏取りせずに記事化してしまった」という旨を報告し、謝罪に至っている。

また、現在裁判中の『爆笑問題』太田光もその一人。2018年に『週刊新潮』にて、2012年に死去した太田の父・三郎さんが反社会的勢力と関係があり、裏金800万円を渡して日本大学芸術学部に裏口入学したとの記事が報道された。

これを太田は真っ向から否定し、名誉毀損にあたるとして発行元の『新潮社』を提訴。2019年12月21日に行われた公判で、太田側は約3300万円の損害賠償と謝罪広告を求めたところ、2020年12月21日に東京地裁は『新潮社』側に440万円の支払いなどを命じた。判決後、太田は記者会見を開き、「ある程度納得」としつつも「この出来事は芸人にとってネタになる」と頼もしいコメント。一方の新潮社は即日控訴している。

昨今では、人工知能（AI）で作成された女性芸能人の顔が合成された架空のアダルト動画を作成・公開したとして男3人が逮捕された事件も。芸能人においては、明らかに被害がでるフェイクニュースには声をあげたほうがよいかもしれない…？