EAPでは、個人の心身の不調に関することはもちろん、職場の対人関係の悩みやハラスメント、あるいは育児や介護・仕事の両立などのワークライフに関する相談まで、幅広いテーマを扱います。また、管理職や人事の方が、不調を抱える部下や社員への対応について相談し、本人も交えて三者連携を図ったり、休職・復職支援の制度の一環としてカウンセリングを導入したりするなど、必要に応じて関係部門と連携して問題解決に当たる場合もあるのが、個人のカウンセリングと異なる特徴と言えます。

今回の分析では、このようなピースマインドのEAPサービスを導入している企業において、社員のメンタルヘルスの状況に変化が見られるのかを、ストレスチェックのデータを活用して分析しました。

EAPの継続的な導入により、社員のストレスは改善傾向に
ピースマインドのEAPサービス導入企業のストレスチェックデータを用いて、EAPの導入効果を分析しました。
2017年度を起点として、3年間継続してピースマインドのEAPを導入している企業とそうでない企業の、社員のストレス度の値の変化を比較しました（*2)。
図１のように、継続して導入している企業の社員とそうでない企業の社員のストレス度の差は、1年目ではその差は0.3ポイント、2年目には約1.1ポイントとなり、継続的に導入している企業において統計的に有意な改善が見られました。

このように、EAP導入企業の社員においては、そうでない企業の社員に比べて、ストレス度が良化していく傾向にあることが分かりました。
相談者がカウンセリングの活用により一人で抱えていた課題についての解決のサポートが得られることにより、ストレス度の良化に寄与していると考えられます。
一方で、カウンセリングを受けた人に対する直接的な効果以外の側面の影響も考えられます。例えばメンタルヘルスケアにおいて大切なこととされる「４つのメンタルヘルスケア」の中に、「事業場外資源によるケア」が挙げられています。