EAPサービスはこの「事業場外資源」に該当しますが、経営や人事からこのような社員が活用できる資源の存在が周知され、理解を深め相談を促すような継続的なメッセージが発信されていることは、会社がメンタルヘルス対策に力を入れていると社員が感じる一つの材料であると考えられ、職場の心理的安全性に繋がる可能性があります。また、管理職自身がEAPを上手に活用できている組織などでは、管理職のラインケアの質の向上、あるいは部下が窓口を活用しやすくなる職場風土が醸成されていることなども考えられます。

VUCA時代の長期持続可能な組織づくりのために～継続的な社員のストレスケア施策が鍵～
EAPの導入が継続されている企業の社員には、ストレスの良化傾向が見られたという今回の分析結果は、EAPの導入によるメンタルヘルス対策の中長期的な取り組みの重要性と改善効果を裏付けるものと言えます。
企業が従業員支援施策として設置したEAP相談窓口の理解と活用が職場に浸透していくには、数年単位での継続的な認知・啓発を図る取り組みが必要です。
今後も続く変化を前提としたVUCAの時代において、企業が長期持続可能な組織を創っていくためには、従業員のメンタルヘルス・ストレスマネジメント等の人的資本を維持・向上していくための継続的な施策が、益々重要になっていくと思われます。


*1　2000年に厚生労働省より「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針」が示され、メンタルヘルスケアへの関心が高まる中で、米国で既に大きな実績を挙げていたEAPが人事施策として着目され、国内でも導入が進みました。
EAPには自社で必要な人材を揃えて体制を整える内部EAPと、サービスを一貫して第三者機関に委託する外部EAPがあります。外部EAPは企業文化や実情の理解に限界があるというデメリットはありますが、内部EAPに比べ機密保持性が高く、安心して相談しやすいというメリットをもっています。

*2　ピースマインドEAPの導入/非導入による効果の差を見るために、他の全ての効果を取り除いて、EAPの効果を調整して算出したストレス度の予測値になります。そのため、実際のストレス度とは値が異なります。