Jストリーム、コロナ禍における法人営業の変化について、企業に所属する営業担当者2,000人にアンケートを実施 コロナ禍で受注数増/減となった企業の営業手法を比較 (3/5ページ)
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(3)受注数が増えている企業の今後の取り組み
受注数が増えている企業は、今後の取り組みとして、オンライン展示会、インターネット広告、動画の活用、Webサイト制作や改善を選択。
受注数が減少している企業は、今後の取り組みとして、ハイブリッド展示会、オンライン展示会、SNSの活用を重視。
業界全体では依然顧客とのフェイストゥフェイスコミュニケーションを望む傾向が高いものの、受注増企業はコロナ禍での経験を踏まえ、よりデジタルに重点を置いたステップに移行している事が見て取れます。
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■本調査の評価とインプリケーション
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今まで「会う」ということ自体が最大の価値だった法人営業において、コロナ禍は大きな転換点となりました。 昨今のDX(デジタルトランスフォーメーション)の流れにそって、業務自体はデジタル化をしていましたが、今後は真に活用できるデジタルシフトとその熟練が鍵となります。