Jストリーム、コロナ禍における法人営業の変化について、企業に所属する営業担当者2,000人にアンケートを実施 コロナ禍で受注数増/減となった企業の営業手法を比較 (1/5ページ)

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株式会社Jストリームのプレスリリース画像
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株式会社Jストリームは、全国の法人営業に関する職務につく方2,038人に対して、コロナ禍以前以後でどのように法人営業環境が変化し、その中でどのような取り組みを行ったかを調査しました。

報道関係者各位
2021年5月20日
株式会社Jストリーム

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Jストリーム、コロナ禍における法人営業の変化について、企業に所属する営業担当者2,000人にアンケートを実施
~ コロナ禍で受注数増となった企業と、受注数減となった企業の営業手法を比較 ~
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株式会社Jストリーム(マザーズ:4308 代表取締役社長:石松 俊雄、以下Jストリーム)は、全国の法人営業に関する職務につく方2,038人に対して、コロナ禍以前以後でどのように法人営業環境が変化し、その中でどのような取り組みを行ったかを調査しました。

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■調査サマリー
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本調査は製造業、IT関連業、金融・保険業などの法人営業に関わる業種全般を対象として実施いたしました。本プレスリリースでは結果の一部をご紹介しています。
・コロナ禍以降で45.5%の企業で受注数が減少。
 商談数自体が減少しており、既存顧客商談数は66%の企業で減少、新規顧客商談数は54.7%の企業で減少。
・コロナ禍で受注数が増えている企業の取り組みを見ると、受注数が減少している企業の取り組みとは明確な違いが存在。

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■調査結果 
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(1)商談機会・受注数のへの影響
45.5%の企業が受注減少したと回答
顧客商談数の減少が大きく影響しており、コロナ禍以前から企業のデジタル化自体は一定進んでいたものの、在宅勤務やリモートワーク環境で利活用できるまでには至らず。

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