警視庁元最高幹部が警告「サイバーテロが選手村、大病院を襲う」（2）既にJOCが被害に (2/3ページ)
しかも、内閣サイバーセキュリティセンターへの攻撃に引き続くかのように、6月にはJOC（日本オリンピック委員会）が昨年4月の時点でサイバー攻撃を受け、業務停止を余儀なくされていながら、その事実を公表していなかったことが発覚した。
発覚後のJOCの発表によると、事務局にあるパソコンやサーバーが次々とウイルスに感染した上、サーバー内にあったデータが書き換えられるなどしてアクセスできなくなったという。
東京五輪の運営にJOCは直接タッチしていないが、同じようなことが大会運営を担う組織委員会で発生したら、とんでもないことになりかねない。周辺の組織・部署についても同様だ。さる警察幹部が語る。
「コロナの感染拡大下でサイバーテロが引き起こされ、通信システムなどがマヒしてコロナ治療の最前線にある基幹病院の通信が途絶したり、医療機器が破壊されて使えなくなったりしたら、すさまじい被害、悲劇を生んでしまう。死者が続出するのではないか。考えるだけでも恐ろしい。また、選手村が狙われて大混乱に陥る可能性もある。
