東京オリンピック・パラリンピックの開会式・閉会式「ショーディレクター」の小林賢太郎氏が解任されたことに対して、イスラエルの新聞社『Haaretz（ハアレツ）』のウェブ媒体がコラムを掲載。小林氏を擁護した。

1918年に発刊された歴史ある新聞に、7月24日「東京オリンピックの開会式ディレクターを解雇するべきではない」というコラムが掲載された。執筆者は国内でもホロコーストに対するジョークはあり、ネット上ではそれに「いいね」が多く押されているような現状を紹介。

そうしたうえで、世界で広がっている今回の解任劇のような「キャンセルカルチャー」を、新型コロナウイルスよりも酷いと揶揄。「まともなユダヤ人は1998年の冗談など気にしないと声を上げる必要がある」と説いている。

「アメリカでも小林氏の解任劇は『いきすぎたキャンセルカルチャー』だと批判され、呆れられています。過去の言動を引きずり出し、今の仕事を奪う風潮は世界的に大きな問題になっていますが、今回に関しては特に、23年前のVHSでしか見られないコントの一部で、『やってはいけない』ことの例としてホロコーストを出したことが歪曲され、批判されているのですからね」（芸能記者）

そもそも今回の騒動の経緯は、切り抜きされたコントがSNSに晒し上げられ、それを真に受けたネトウヨ・陰謀論好きツイッタラーが中山泰秀防衛副大臣に報告、中山副大臣がユダヤ系団体の「サイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）」にチクるという悪魔のような3段劇であった。それに加えて、日本人が率先して「差別だ！」と騒ぎたて、ことを大きくしている面もある。イスラエル紙の公式ツイッターに、日本人ジャーナリストが「日本人がホロコーストを嘲笑っているけどどう思う？」と、わざわざ事実を捻じ曲げて伝えていることも確認できた。

つまり、中山副大臣「とある日本人がユダヤ人を差別してますよ！ 証拠を発掘してきました！」→ユダヤ人「調べたら23年前のことだし、しかも冗談だし…」→日本のSNS「どんな文脈でも何年前でも差別ですよ！ あなたは差別された！ みなさん、ユダヤ人が差別されましたー！」→他の外国人「え、ユダヤ人が差別されたんだって？ かわいそうだねー」というような図式。

誰が誰を傷つけているのかは明白だろう。