いい生活、「健康経営優良法人2022（大規模法人部門）」に認定 (1/2ページ)
巨大な不動産市場のDXを力強く推進するクラウド・SaaSを開発、提供する不動産テック企業の株式会社いい生活（東京都港区、代表取締役 CEO：前野 善一、東証二部：3796、以下：いい生活）は、優良な健康経営を実践している法人として、経済産業省と日本健康会議により「健康経営優良法人2022」（大規模法人部門）に認定されましたことをお知らせいたします。
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当社では、従業員が心身ともに健康かつ安全に仕事に取り組み、最大のパフォーマンスを発揮することが、企業としての成長・発展、後に最大化された成果につながると考え、2019年に「健康経営宣言」を制定いたしました。従業員の健康を企業の経営課題とすることで、当社のミッションである「ITの力で不動産市場をより良いものに」の実現につながると考えております。ミッション実現のために永続的企業として成長を続けていくことが不可欠で、そのためには従業員一人ひとりが心身共に健康で、活き活きと仕事ができる環境が必要であると宣言し、さまざまな施策の実施、検証を続けることで、継続的な改善に努めてまいりました。
新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、引き続きテレワーク（在宅勤務）にも取り組み、生活様式の変化に合わせ継続、推進する中で、企業における様々な健康経営課題に取り組み続けたことが、３年連続の認定につながったととらえております。
今後とも、ミッションとビジョンの実現に不可欠なものとして、従業員並びにステークホルダーの健康保持・増進に向けた取り組みを推進してまいります。
