人は案外自分のことをわかっていないもの。これは個人でも、会社でも、国でも同じだろう。自分の会社が外からどう見えているかは、中にいるとわからないものだし、日本が世界からどう見られているかも、日本で生活している人にはよくわからない。

『海外メディアは見た 不思議の国ニッポン』（講談社）は「世界は“今の日本”をどう見て、どう伝えているのか」を編集方針の一つに挙げる「クーリエ・ジャポン」が、日本が抱える問題や、外国人から見た日本の不思議なところについての報道を紹介する。

自分の常識は他人の非常識、という言葉の通り、日本人が普通にこなしていることも、海外から見ると「なぜ？」となることは少なくない。たとえば、日本人の生産性の低さが話題になると、必ずといっていいほど「日本人はあんなに働くのに」という意見が出る。

確かに、日本人の労働時間は長い。特に東京は顕著で、国際的な40都市のなかでもっとも「働きすぎ」とされている。東京に住む人の週の労働時間は平均42時間。始業時刻の平均はほかの都市と比べてもっとも早い8時57分だった。こんなに早くから長時間働いているのに、一人当たりGDPはG７の中で最低。アメリカと比べると59％も低い。

「長時間働くほど集中力や記憶力は下がり、問題解決力や創造性は失われる」とするのは、イギリス・ベッドフォードシャー大学教授で企業内心理学を専門とするゲイル・キンマン教授だ。

「労働者の多くは、長時間働いたからといって優れた業績を残せるわけではない、という事実を受け入れようとしません。実際にはその反対です」（キンマン教授）

この問題を追った英紙「ガーディアン」は、2019年に日本政府が時間外労働の上限を一カ月45時間、一年につき6カ月以内の繁忙期には100時間と設定したことに触れているが、これで日本の働きすぎ文化に歯止めがかかるかどうかは疑問が残る、としている。