東洋水産が６月１日出荷分から、税別の希望小売価格１９３円の『赤いきつねうどん』などを２１４円に、『カップヌードル』でおなじみの日清食品も、６月１日から約１８０品目を５〜１２％値上げすると発表しました」（同）

　節約食のイメージだったカップ麺が２００円を超えるという厳しい時代の到来だ。こうなると、頼みの綱はそばということになるが、経済評論家の杉村富生氏が厳しい現実を解説する。

「実は、日本はそば粉の２割をロシアから輸入しているんです。今後、値上がりが想定され、パスタ、ラーメン、うどん、そばと、麺類はほぼ全滅の状態になってしまいそうです」

　そして、嗜好品であるお酒もピンチ。大手ビールメーカーには、ビールの値上げの動きはまだないが、サントリーは国産および輸入ウイスキーの一部ブランドの価格を４月出荷分より改定すると発表した。

「世界的に人気が高まった国産ウイスキーは、原酒不足によって価格が上昇。また、輸入ウイスキーは物流費の高騰を受けて値が上がっています」（丸山氏）

　値上がりするのは、日用品だけではない。

「大手家電メーカーのパナソニックは、原材料高騰を受け、４月以降に冷蔵庫や洗濯機などの家電製品の値上げを発表。半導体不足もあり、他メーカーの値上がりも必至ですから、買い替え予定なら今しかない。夏の光熱費消費のトップ４は、エアコン、冷蔵庫、照明、テレビ。この４製品が値上がりする前の今が、省エネ家電に買い替えるチャンスです」（丸山氏）

　この家電製品値上げの背景には、昨年から続く世界的な半導体不足があるが、金属製材料などの原材料価格、物流コストや人件費の上昇が原因だ。

　３月２８日発売の『週刊大衆』４月１１日号では、ウクライナ危機で暴騰必至の「生活必需品」リストを掲載している。