2024年3月、ビットコインの価格が市場最高値を記録し、仮想通貨（暗号資産）への注目度がますます高まっています。私たちの日常生活でも、暗号資産（仮想通貨）ファンドや暗号通貨カジノなど、仮想通貨や暗号通貨・資産などの言葉をよく耳にするようになりました。しかし、実際に、私たちの普段の生活で暗号資産や仮想通貨は、どんなことに利用できるのでしょうか？

この記事では、暗号資産の代表格であるビットコインを例に挙げ、普段の生活でどのように利用できるかを紹介していきましょう。

投資対象
まず、最初に挙げられるのは、ビットコインをはじめとする暗号資産は投資（資産運用）の対象になるということです。特に、ビットコインは、仮想通貨の中でも変動が激しく、価格が上昇することによって多くの利益を得ることも可能であるため、仮想通貨の中でも人気が高い投資対象仮想通貨の一つです。

送金手段
ビットコインに限らず、仮想通貨を利用した送金は、迅速かつ手数料が低いため、注目を集めています。この送金方法は、金融機関を介さずに直接送金や決済を行うことができるため、特に海外送金において大きなメリットです。

従来の銀行送金では、数日から1週間かかる場合もありますが、仮想通貨を利用すると、ほぼ即時に着金が完了します（※仮想通貨の取引状況にもよる）。また、手数料が非常に低いか無料であることや、24時間365日対応しているため、時間や場所を気にせずに送金できることも魅力です。

ゲームの購入・課金
一部のオンラインゲーム会社では、ビットコインを利用して直接有料のオンラインゲームやオンラインカジノゲームを購入することが可能です。また、ゲーム内の非代替性トークン（NFT）を活用して遊ぶNFTゲームは、仮想通貨を獲得できるゲームとして近年注目を集めています。

買い物やサービスの決済手段
ビットコインは、日本でも大手家電量販店ビックカメラのECサイトや一部のソフマップ店舗などで、日本円と同様に支払いに利用できます。さらに、2024年2月からメルカリが、アプリ内で保有するビットコインで商品の決済が可能になりました。

また、人気お笑い芸人で実業家のたむらけんじ氏が経営する「炭火焼肉たむら」では、ビットコインだけでなく、韓国の大手コンビニエンスストア「GS25」や「Emart24」で利用できる仮想通貨ADAも受け付けていることが話題となりました。

だし、ビットコインを含む仮想通貨を決済手段として利用できる店舗やサービスはごく一部にとどまっており、一般的な普及は進んでいません。その理由として、仮想通貨の価格変動が激しいため、実際に利用する際の安定性に不安があることが挙げられます。生活の中で仮想通貨を使った買い物や決済が定着するには、まだ時間がかかるかもしれません。

公共料金（ガス・電気代）の支払い手段
仮想通貨（暗号資産）取引所「コインチェック」が提供する「コインチェックでんき」「コインチェックガス」（沖縄電力と離島を除く日本全国）を利用することで、ビットコインで電気やガスの支払いが可能です。

このサービスでは、ビットコインで支払うことで最大7パーセントの割引が受けられる特典が付くことで注目されています。ただし、決済手数料や契約解除手数料（5,500円 / 税込、契約期間が1年未満の場合）などのデメリットも存在するので、事前にサービス詳細を確認することが重要です。

寄付
2022年のロシアによるウクライナへの侵攻を受け、国際社会からは様々な支援が寄せられました。その中で注目を集めたのが、仮想通貨を使った寄付です。日本でも一部のNPOがビットコインなどの仮想通貨での寄付を受け付けており、2024年1月1日に起きた能登半島地震では、複数の団体がビットコインをはじめとするいくつかの仮想通貨での寄付を募り、国内外からの支援を得ました。

仮想通貨を使用した寄付は、ブロックチェーン技術によって取引履歴が透明になり、改ざんの心配がありません。さらに、送金手数料が安価で取引がスピーディーに行われるため、寄付金が即座に必要な場所に届けられ、効果的に活用されるというメリットがあります。

仮想通貨の普及と私たちの生活
仮想通貨は投資としてのイメージが強いですが、今回の記事で紹介した通り、すでに私たちの生活の中で様々な用途に活用され始めています。

今後世界中で仮想通貨が普及していくことで、さらに多くのサービスに活用される可能性があるといっても過言ではないでしょう。