子宮頸がん検診は、対象年齢は20歳以上で、検査項目は、問診、視診、子宮頸部の細胞診および内診、検査方法は細胞診とHPV検査単独法で、検査頻度は、2年に1回です。

推奨年齢ではなくても、罹患する確率はゼロではありません。自覚症状がある場合だけではなく、家族や近親者に女性特有のがんを発症された方がいる場合は、早めに検診を受けることで、早期発見にもつながります。気になる場合は早めに検診を受けると良いでしょう。

■勤務先の健康診断に婦人科検診が無い場合もある

会社の定期健康診断に、婦人科検診が含まれるかどうかは、会社の判断や福利厚生によって異なります。労働安全衛生法では、会社に対して、労働者に医師の健康診断を実施しなければならないと定めており、事業規模を問わず、労働者に健康診断を受診させるのは会社の義務です。

毎年1回、健康診断は必ず実施し、費用は会社負担です。しかし、法定項目のなかに婦人科系がん検診の項目は入っていないため、健康診断に婦人科検診が含まれるかは会社の判断次第なところがあります。

また、厚生労働省の「職域におけるがん検診に関するマニュアル（※1）」によると、子宮頸がん検診は、対象年齢が20歳以上、受診間隔が原則として、2年に1回、乳がん検診は、対象年齢が40歳、受診間隔が原則として2年に1回とあり、相談者さんは、現在34歳とのことですので、子宮頸がん検診の対象になっている可能性があります。

乳がん検診は、推奨される40歳以上ではないため、補助の対象外である可能性があり、自費で検査を行うか、自覚症状がある場合は、健康保険を使って検査をすることになります。

まずは、厚生労働省が推奨するセルフチェック（※2）をして、気になるしこりなどがあれば、早めに医療機関（外科、乳腺外科など）を受診しましょう。

会社によっては、35歳から婦人科検診の補助の対象になることもあるので、勤務先の健康保険組合の補助内容を確認してみると良いでしょう。