軍部暴走の元凶、稀代の戦略家…日本陸軍のカリスマ軍人・石原莞爾とは何者だったのか？
「最終戦争」を提唱したカリスマ
山形県出身の陸軍軍人・石原莞爾（いしわら・かんじ）の生涯についてみていきましょう。
1889年、山形県に生まれた石原は陸軍軍人の道を歩み、陸軍歩兵少尉として歩兵第六五連隊に配属されました。
陸軍士官学校時代の成績は優秀だったが、傲岸無礼な言動も目立ったといいます。上官に対して自分の意見を大声で直言し、二・二六事件の際には大将の荒木貞夫を厳しく怒鳴りつけています。
そんな調子の石原を嫌う者は多かったようですが、崇拝する者もまた少なくなかったとか。まさにカリスマ的存在だったといえるでしょう。
陸軍大学校の卒業後はドイツに出張し、軍事や戦史の研究に没頭。また、日蓮宗の熱心な信者になり、独自の戦争史観が確立されていきました。
帰国後は陸軍大学校の教官として「世界最終戦争論」を講義しています。
この「世界最終戦争論」はどんなものかというと、戦争を「決戦戦争」と「持久戦争」に大別し、近代戦は持久戦争だとみなすものでした。
世界はヨーロッパ、ソ連、日本を中心とする東亜、アメリカの構図になり、東亜連盟とアメリカの決戦(最終戦争)を制した国を中心に世界がまとまると考えていたのです。
そして、決戦に勝利するためには満洲や蒙古を領有し、これらの地域にある資源を活用して国力を高めることが必要だと説きました。
満州領有による戦略このように満蒙の領有を唱える石原の持論は、28年に彼が関東軍の参謀になったことで実現に近づきました。
当時の満蒙は中国の主権下にあり、同地域の権益をめぐって日本と中国が対立関係にありました。石原は関東軍による満蒙領有計画を立案し、高級参謀の板垣征四郎とともに準備を進めます。
そして31年9月18日、関東軍は柳条湖事件をきっかけに奉天、長春、営口などの都市を占領。そこへ独断越境した朝鮮軍も加わり、錦州を爆撃しました。
陸軍中央や政府の不拡大方針を無視するかたちで戦線は拡大していき、32年2月には満洲全土をほぼ占領します。
翌月、愛新覚羅溥儀を皇帝とする満洲国が成立し、「王道楽土」「五族協和」がスローガンに掲げられました。「五族」は日本人、満洲人、漢人、モンゴル人、朝鮮人のことで、ここで最終戦争である日米決戦に向けての第一段階をクリアしたのです。
石原は民族協和による統治を構想し、満洲国協和会が関東軍から自立して国家をけん引することを望んでいました。
挫折と失脚しかし、実際には関東軍が満洲国のすべての実権を握り、石原の理想とはかけ離れた状況になっていきます。
「世界最終戦争論」はその後の東西冷戦を予言したもので、石原が満洲事変を起こしたのは、のちに予想される対米戦に対して、東アジアにおける経済圏の強化を目指したからでもありました。
対中強硬派のイメージがあるかも知れませんが、1937年の盧溝橋事件に端を発する日華事変(日中戦争)には反対の立場を取り、東亜連盟の樹立を目指しています。
しかし、日中戦争の戦線不拡大を唱えたものの、現地参謀であり拡大派でもあった武藤章に一蹴されてしまいます。
37年9月、関東軍参謀副長として再び満洲に赴任しましたが、参謀長の東條英機と対立。ここで失脚したことで出世の道を閉ざされ、41年に予備役へ編入されました。
彼が目指したのは満洲全体の領有でしたが、実際には中途半端な親日国家樹立にとどまり、その後の日中戦争を阻止することもできなかったのです。
石原はまた、太平洋戦争については早くから敗戦を予期していました。故郷の山形県鶴岡に戻って著述や講演活動を行い、東條を厳しく非難し続けています。彼は一貫して自らの頭脳と信念を貫いた人物と言えるでしょう。
満洲事変の首謀者であるものの戦犯には指定されず、極東国際軍事裁判(東京裁判)では証人として山形県酒田の出張法廷に出廷しています。
その後、「最終戦争論」に描かれたように、アメリカ・ヨーロッパ対ソ連・中国という対立構造は鮮明化し、朝鮮戦争へとつながっていきました。
関東軍参謀として満洲事変を引き起こした石原は、稀代の戦略家として語られることが多い一方で、「軍部暴走の元凶」という批判的な評価もあります。
参考資料：別冊宝島編集部『日本の軍人 伝説の指揮官に学ぶリーダーの条件』（2024）
画像：photoAC,Wikipedia
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