【2025年】ワクチン自己負担額が最も高い自治体が判明! 医師に聞いた「親世代を襲う“ワクチン格差”」と若者が知るべきリアル (3/4ページ)

TREND NEWS CASTER

『知らないから打たない』という状況が、重症化リスクに直結してしまいます」

若者にとっても「他人事」ではない理由

ここで、20-30代世代にとってのポイントを確認したい。佐藤先生は「治療薬の価格」と「後遺症」についても強い懸念を示している。

――親世代の話かと思っていたが、若者にも影響はあるのか。

佐藤先生:

「大いにあります。まず知ってほしいのは『治療薬の高額化』です。」

「現在、『パキロビッドパック』や『ゾコーバ』といった抗ウイルス薬は、国からの補助がなくなり、3割負担の方でも1万5000円〜3万円近い薬価がかかるケースがあります。『若いから寝てれば治る』と軽く見ていると、痛い目を見るのが後遺症です。罹患した人の約10人に1人に、倦怠感や味覚障害などの後遺症が出ると言われています。ワクチンにはこの後遺症リスクを低減させるデータもあるため、若年層であっても接種の意義は非常に大きいのです」

――10人に1人が後遺症……。しかも薬代が高いとなると、予防のコスパが良いと言えそうだ。

佐藤先生:

「その通りです。高額な治療薬が必要になる前に、予防で防ぐ。これが最も賢い選択です。冬本番、インフルエンザも猛威を振るっています。基本的なことですが、手洗い、換気、そして体調が悪い時は無理をしない。特に急性期に無理をすると後遺症に繋がりやすいので、若い皆さんこそ『休む勇気』を持ってください」

今回の取材で見えてきたのは、「情報は待っていても来ない」という現実。自治体によって、ワクチンが無料の場所もあれば、1万円以上かかるところもある。もし両親が「高いからやめた」「案内が来てないから今年はいいや」と言っていたら、それは命のリスクに関わる選択かもしれない。コロナは、早期治療・早期診断が要。医師に相談するなど、自ら積極的に情報を獲得することが求められる。

「【2025年】ワクチン自己負担額が最も高い自治体が判明! 医師に聞いた「親世代を襲う“ワクチン格差”」と若者が知るべきリアル」のページです。デイリーニュースオンラインは、高齢者定期接種自治体格差後遺症リスク新型コロナワクチンカルチャーなどの最新ニュースを毎日配信しています。
ページの先頭へ戻る