【調査結果】AIに「新型コロナかも」と言われても6割超が受診せず。AIの診断に拘わらず「早期診断・早期治療」を (1/2ページ)
塩野義製薬株式会社は、夏の感染症に関する意識調査「夏の感染症実態調査」の結果を発表しました。
調査は2026年7月10日〜12日に実施され、20~60代の男女1万人（うち風邪症状時にAIに相談した経験のある1,000人）と、医師100人を対象としています。
いとう王子神谷内科外科クリニック院長・伊藤博道先生の監修のもとでまとめられた、調査結果をご紹介します。
生活者の4割超が月1回以上AIを利用、風邪症状時の相談も約4割
調査によると、20〜60代の生活者のうち42.7%が「月1回以上」AIを利用していると回答しました。そのうち46.7%が「体調不良時の自身の症状や対応策」について相談した経験があり、発熱・のどの痛み・咳・鼻水・倦怠感といった「風邪の症状を感じたときの症状や対応策」についてAIに相談した人も38.0%にのぼりました。
特に20代・30代の若い世代でAIへの相談率が高い傾向がみられます。
AIが「風邪」の判定でも、医療機関への受診率は2割程度
風邪の症状を感じてAIに相談した人のうち、62.1%が「風邪」、21.5%が「新型コロナ」の可能性を提示されたと回答しました。「風邪」の可能性を提示された人は「安心した」と感じる人が最多でしたが、実際に医療機関を受診したのは20.6%にとどまりました。
AIの見立てが仮に誤っていた場合、この「安心感」が裏目に出て、受診すべきタイミングを逃してしまう可能性があります。
