健康や食品などに関する情報では特に、企業独自の考え方と、研究などによって確認された事実を分けて提示することが、消費者の判断材料を増やすことにつながる。

現在の商品市場では、機能や価格だけで差別化することが難しいカテゴリーも増えている。

そのため、企業の理念や商品の開発背景、社会や環境に対する考え方まで含めてブランド価値として提示する企業は珍しくない。NINE SENSEの取り組みも、商品だけでなく、その背景にある自然観や暮らしについての考え方まで伝えようとする事例の一つと位置づけられる。

一方、理念への共感が一時的な購買につながったとしても、それだけで事業が継続するわけではない。

品質や価格、リピート率、販路など、通常の商品ビジネスと同様の条件も問われる。また、独自性の高い概念を打ち出すほど、消費者に誤解なく伝えるための説明責任も大きくなる。企業の哲学を商品や学びの場にまで広げるブランドづくりは、消費者との新しい関係をつくる可能性がある。

その一方で、「共感」と「商品としての価値」をどう両立させるか。思想を軸とするブランドだからこそ、そのバランスが長期的な事業性を左右することになりそうだ。

【取材協力】
株式会社NINE SENSE
代表取締役 深見 純
https://kami-store.jp/