参加者への声掛けや場の盛り上げ方など、人によって印象が大きく変わるためだ。

個人の熱量を残しながら、それを組織として再現できる形にする。これは同社に限らず、創業者の個性を強みにする小規模企業が成長するときに直面しやすい問題でもある。

駄菓子屋ROCKは国内だけでなく、海外で日本の祭り文化を紹介する活動にも取り組んでいる。

同社によれば、2026年4月には米国・ボストンで開催された「Japan Festival Boston」に参加したという。

縁日や和太鼓、盆踊りなど、日本ではなじみのある文化でも、海外では「日本文化を体験するイベント」として異なる受け止められ方をする可能性がある。

その一方、国内で使っている祭りの仕組みをそのまま海外へ持ち込めるわけではない。

資材の輸送や現地調達、スタッフの確保、会場規則への対応など、海外ならではのコストも生じる。

また、日本の地域社会に根ざしてきた祭りが持つ意味と、海外で開催される日本文化イベントとしての意味は必ずしも同じではない。国内の伝統文化を海外へ紹介することと、それを継続的な事業として成立させることは分けて考える必要がある。

人口構造や地域コミュニティのあり方が変化するなか、かつて地域住民だけで担っていた行事を、同じ方法で維持し続けることは難しくなっている。

そのため、企画会社や民間事業者など外部の力を借りながら祭りを残す方法は、今後さらに増える可能性がある。

ただし、外部事業者がすべてを担えばいいわけでもない。祭りを開催すること自体が目的なのか、それとも住民同士の関係をつくることが目的なのかによって、適切な運営方法も変わる。

駄菓子屋ROCKの取り組みは、従来は地域住民が手弁当で担ってきた祭りや縁日を、民間の事業として提供する一つのケースといえる。

地域文化を守ることと、採算の取れるビジネスにすること。その二つをどこまで両立できるかが、こうした「祭りの外部化」が定着するかを左右することになりそうだ。

【取材協力】
株式会社駄菓子屋ROCK
代表取締役 谷口齋隆
https://dagashiyarock.com