ピースマインドは、この問題に正面から向き合い、明確な指標である「アブセンティーイズム」と、見えにくかった「プレゼンティーイズム」の双方から経済価値を総合的に算出する取り組みを続けてきました。「心の健康投資が、休職リスクの低減と組織パフォーマンスの向上にどう還元されるか」を実数で可視化し、データに基づく人的資本経営を支援します。 


国際標準WOS7を用いた算出手法と国際的な先行研究

経済的効果の算出には、世界140,000件以上のEAPデータ分析に用いられてきた「WOS7（Workplace Outcome Suite-7 item version）」を採用。Attridge (2024) に倣い、利用前後のスコア変化を生産性損失時間に換算し、EAP以外の改善要因（-33%）を控除した純回収額を算出しています（※７）

Attridge (2024) では、世界14万件以上のEAPカウンセリングケースを分析し、EAPがプレゼンティーイズムをはじめ、WOS7の全ての項目において有意な改善効果をもたらすことをさらに実証しています。

今回のピースマインドの発表は、こうした国際的なエビデンスを日本企業の実測データで裏付けたものとして、国際的な文脈においても注目される成果です。
 

相談テーマ別の経済的効果（上位5テーマ）

EAPでは、職場やプライベート問わず、様々な相談に対応しています。相談テーマ別にアブセンティーイズムやプレゼンティーイズムといった直接的な生産性損失時間を分析したところ、相談内容によって増益効果は異なることが示されました。特に、「休・復職の課題」では550,375円となり、EAPによる支援が企業にとって大きな経済的リターンをもたらします。

例えば、休・復職支援テーマにおいては、対象の従業員の休職要因の整理、再発防止支援、復職準備などに加え、人事・産業保健スタッフ・上司との連携など、多角的な支援を行うことで、プレゼンティーイズム、アブセンティーイズムをはじめ、様々な効果が期待できます。