メンタルヘルス支援の経済価値を数値化、1ケースあたり最大55万円の増益効果─ 休職対応やハラスメントなど、2,363件の実測データ分析結果を公表─ (3/5ページ)
また、職場における危機のテーマ（増益効果約53万円）では、組織の大規模な統廃合、自然災害や安全上の問題に対する従業員への支援を行っています。頻度は高くはないものの従業員に与える影響は大きく、早期に介入を行い、適切な支援へとつなげることで、二次被害の防止にも効果が期待できます。
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMxODI0MiMzODI0NjEjMzgyNDYxX2FiNGM4NjVlOTM1YjY4YThmNjM2Y2ZmMmZlOTc5NmFlLnBuZw.png ]
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ハラスメント・心身健康・職場危機対応においても、課題が表面化・深刻化した段階での支援が、非常に高い経済的効果をもたらすことが実証されました。これは裏を返せば、問題が深刻化するプロセスで生じている生産性損失がそれだけ大きいことを意味しています。日常的に利用できるEAPは、従業員が不調を悪化させる前に専門家へとつなぐ『未然予防・早期介入』のインフラとしても機能します。深刻化する前の段階で早期に適切なケアを行うことで、損失をさらに小さく抑え、全社的な生産性向上と企業の持続的な成長に大きく貢献します。
