今回公開した事例では、大手電機メーカーにおける、メンバー・管理職・役員を対象とした事業開発人材育成の取り組みを紹介しています。

■本事例のポイント

1．事業をつくる人と育てる人を同時に育成
事業開発を担うメンバーだけでなく、管理職や役員も育成対象とし、事業の創出から評価、意思決定までを組織全体で支える体制づくりを目指しました。

2．実際の事業テーマを用いた実践型プログラム
自社の事業テーマを題材に、顧客課題の整理から事業モデルの構築、検証計画の策定までを一貫して実践。学んだ内容をそのまま実務へ活かせる設計としました。

3．レビューから意思決定までを学習プロセスに組み込む
企画立案だけでなく、レビューによる磨き込みや役員への発表までを一連のプロセスとして設計。企画を生み出す力と、それを育てる力の双方の向上を支援しました。

■相談時の状況

「事業の種を、組織としてどう育てるか」
今回のプロジェクトは、新規事業のアイデアを生み出し、その可能性を見極め、磨き込みながら次の検証へ進めていく力を組織全体で高めたいという課題意識からスタートしました。
目指したのは、企画を担うメンバーだけでなく、管理職や役員も含め、組織全体で事業の種を育てられる状態です。メンバーには顧客課題や提供価値を具体化し、事業仮説を構築・検証する力を、管理職には対話やレビューを通じて企画を磨く力を、役員には事業の可能性を見極め、挑戦を後押しする力が求められていました。
一方で、事業開発に関わる立場ごとに求められる役割や視点が異なるため、企画の評価や意思決定の場面で認識のずれが生じやすいという課題がありました。
そこで本プロジェクトでは、企画を生み出す側と、レビューや意思決定を担う側が共通の視点で事業を議論できる状態を目指し、各層の役割や育成要件を整理。そのうえで、事業開発人材の育成と、事業の種を組織として育てる仕組みづくりを支援しました。